建物(純額)
個別
- 2017年3月31日
- 7億5805万
- 2018年3月31日 -6.41%
- 7億943万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)セグメント資産、その他の項目の有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、報告セグメントに帰属しない当社2018/06/29 15:55
本社の建物・ソフトウェア等である。
2.セグメント利益又は損失は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っている。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 1)セグメント利益、その他の項目の減価償却費及び減損損失の調整額は、報告セグメントに帰属しない一般管理費等である。
(2)セグメント資産、その他の項目の有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、報告セグメントに帰属しない当社本社の建物・ソフトウェア等である。
2.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っている。2018/06/29 15:55 - #3 主要な販売費及び一般管理費
- その内訳は以下の通りである。2018/06/29 15:55
場 所 用 途 種 類 金 額 建物 43,415千円 構築物 153 - #4 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっている。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっている。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっている。
(3) リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法によっている。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース取引期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっている。2018/06/29 15:55 - #5 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産2018/06/29 15:55
担保付債務前連結会計年度(平成29年3月31日) 当連結会計年度(平成30年3月31日) 建物及び構築物 65,722千円 ( 65,722)千円 61,746千円 ( 61,746)千円 機械装置及び運搬具 0 ( 0) 0 ( 0)
- #6 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)1.当期増加のうち主なものは次のとおりである。2018/06/29 15:55
2.当期減少額のうち主なものは次のとおりである。建物 埼玉技術センター サージ対策製品用建物 27,284 千円 機械及び装置 本社 ノイズ対策製品の開発設備 45,805 埼玉技術センター サージ対策製品、表示・照明製品製造設備 40,211 建設仮勘定 〃 サージ対策製品用建物 47,051 本社 ノイズ対策製品の開発設備 40,030 ソフトウェア仮勘定 〃 基幹システムソフトウェア 67,233
3.「当期首残高」及び「当期末残高」欄の( )内は内書きで、土地の再評価に関する法律(平成10年法律第34号)により行った土地の再評価実施前の帳簿価額との差額である。建物 長野技術センター 開発用設備及び共用資産 43,415 千円 建設仮勘定 埼玉技術センター サージ対策製品用建物及び製造設備 45,758 土地 長野技術センター 開発用設備及び共用資産 236,008 - #7 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 当社及び国内連結子会社は主として定率法によっている。2018/06/29 15:55
ただし、当社及び国内連結子会社では平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっている。
海外連結子会社は主として定額法によっている。