形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっている。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっている。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっている。
(3) リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法によっている。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース取引期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっている。2018/06/29 15:55

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産

	前連結会計年度(平成29年3月31日)		当連結会計年度(平成30年3月31日)
建物及び構築物	65,722千円	( 65,722)千円	61,746千円	( 61,746)千円
機械装置及び運搬具	0	( 0)	0	( 0)

担保付債務

2018/06/29 15:55

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

当社及び国内連結子会社は主として定率法によっている。
ただし、当社及び国内連結子会社では平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっている。
海外連結子会社は主として定額法によっている。

2018/06/29 15:55