構築物(純額)
個別
- 2018年3月31日
- 1892万
- 2019年3月31日 -11.87%
- 1668万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっている。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっている。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっている。
(3) リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法によっている。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース取引期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっている。2019/06/26 13:29 - #2 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産2019/06/26 13:29
担保付債務前連結会計年度(2018年3月31日) 当連結会計年度(2019年3月31日) 建物及び構築物 61,746千円 ( 61,746)千円 57,500千円 (57,500)千円 機械装置及び運搬具 0 ( 0) 0 (0)
- #3 減損損失に関する注記
- その内訳は以下の通りである。2019/06/26 13:29
当事業年度(自 2018年4月1日 至 2019年3月31日)場 所 用 途 種 類 金 額 建物 43,415千円 構築物 153 機械及び装置 6,459
当社は、事業用固定資産について主に拠点を基準としてグルーピングを行い、そのうち事業撤退等による意思決定を行った資産については、個々の単位で把握している。 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 当社及び国内連結子会社は主として定率法によっている。2019/06/26 13:29
ただし、当社及び国内連結子会社では1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっている。
海外連結子会社は主として定額法によっている。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法によっている。2019/06/26 13:29
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっている。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)