テクノ・セブン（6852）の無形固定資産の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2008年3月31日: 4030万
2009年3月31日 -39.34%: 2445万
2010年3月31日 +52.32%: 3724万
2010年12月31日 +2.81%: 3829万
2011年3月31日 -28.4%: 2741万
2011年6月30日 -10.28%: 2459万
2011年9月30日 -7.76%: 2268万
2011年12月31日 -9.06%: 2063万
2012年3月31日 -36.26%: 1315万
2012年6月30日 -8.36%: 1205万
2012年9月30日 +8.16%: 1303万
2012年12月31日 +0.95%: 1316万
2013年3月31日 +1.45%: 1335万
2013年6月30日 +7.89%: 1440万
2013年9月30日 -5.62%: 1359万
2013年12月31日 -5.96%: 1278万
2014年3月31日 -6.34%: 1197万
2014年6月30日 -6.44%: 1120万
2014年9月30日 +19.15%: 1334万
2014年12月31日 +72.39%: 2300万
2015年3月31日 -7.02%: 2139万
2015年6月30日 +19.61%: 2559万
2015年9月30日 -9.65%: 2312万
2015年12月31日 -7.33%: 2142万
2016年3月31日 -28.82%: 1525万
2016年6月30日 -8.08%: 1401万
2016年9月30日 -4.89%: 1333万
2016年12月31日 -0.5%: 1326万
2017年3月31日 -3.93%: 1274万
2017年6月30日 -4.61%: 1215万
2017年9月30日 -11.87%: 1071万
2017年12月31日 -10.08%: 963万
2018年3月31日 -8.46%: 882万
2018年6月30日 -10.51%: 789万
2018年9月30日 -9.43%: 714万
2018年12月31日 -10.41%: 640万
2019年3月31日 -11.62%: 566万
2019年6月30日 -8.69%: 516万
2019年9月30日 -9.5%: 467万
2019年12月31日 -9.02%: 425万
2020年3月31日 +92.86%: 820万
2020年6月30日 -9.66%: 741万
2020年9月30日 -7.97%: 682万
2020年12月31日 -8.68%: 623万

個別

2008年3月31日: 2634万
2009年3月31日 -36.68%: 1668万
2010年3月31日 +108.78%: 3482万
2011年3月31日 -30.92%: 2405万
2012年3月31日 -54.22%: 1101万
2013年3月31日 +11.68%: 1230万
2014年3月31日 -9.04%: 1118万
2015年3月31日 -45.16%: 613万
2016年3月31日 -7.3%: 568万
2017年3月31日 -11.04%: 505万
2018年3月31日 -7.89%: 466万
2019年3月31日 -13.48%: 403万
2020年3月31日 -15.58%: 340万

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産
定額法によっております。2020/07/30 15:29
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: たな卸資産
・商品、製品、原材料
先入先出法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
・貯蔵品
総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。2020/07/30 15:29
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 関係会社株式
移動平均法による原価法
2.たな卸資産の評価基準及び評価方法
貯蔵品
総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
3.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。2020/07/30 15:29
#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 無形固定資産
定額法によっております。
(イ)ソフトウエア(市場販売目的)
見込販売数量に基づく償却額と、残存見込販売有効期間に基づく均等償却額とのいずれか大きい金額を計上しております。
なお、当初における見込販売有効期間は3年としております。
(ロ)ソフトウエア(自社利用目的)
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2020/07/30 15:29