テクノ・セブン(6852)の賞与引当金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 5824万
- 2009年3月31日 -24.35%
- 4406万
- 2010年3月31日 -25.18%
- 3296万
- 2010年12月31日 -31.42%
- 2260万
- 2011年3月31日 +65.65%
- 3745万
- 2011年6月30日 -41.84%
- 2178万
- 2011年9月30日 +100.19%
- 4360万
- 2011年12月31日 -50.4%
- 2162万
- 2012年3月31日 +91.33%
- 4138万
- 2012年6月30日 -39.25%
- 2513万
- 2012年9月30日 +80.74%
- 4543万
- 2012年12月31日 -55.27%
- 2032万
- 2013年3月31日 +95.84%
- 3979万
- 2013年6月30日 -32.27%
- 2695万
- 2013年9月30日 +98.39%
- 5347万
- 2013年12月31日 -54.89%
- 2412万
- 2014年3月31日 +80.77%
- 4360万
- 2014年6月30日 -41.84%
- 2536万
- 2014年9月30日 +95.47%
- 4957万
- 2014年12月31日 -44.89%
- 2731万
- 2015年3月31日 +99.21%
- 5441万
- 2015年6月30日 -49.56%
- 2744万
- 2015年9月30日 +90.43%
- 5226万
- 2015年12月31日 -46.2%
- 2812万
- 2016年3月31日 +97.73%
- 5560万
- 2016年6月30日 -45.88%
- 3009万
- 2016年9月30日 +92.36%
- 5788万
- 2016年12月31日 -46.35%
- 3106万
- 2017年3月31日 +94.9%
- 6053万
- 2017年6月30日 +50.34%
- 9100万
- 2017年9月30日 -29.42%
- 6423万
- 2017年12月31日 -47.9%
- 3346万
- 2018年3月31日 +84.79%
- 6184万
- 2018年6月30日 +61.1%
- 9963万
- 2018年9月30日 -40.08%
- 5970万
- 2018年12月31日 -38.97%
- 3643万
- 2019年3月31日 +94.54%
- 7088万
- 2019年6月30日 +63.13%
- 1億1563万
- 2019年9月30日 -35.01%
- 7515万
- 2019年12月31日 -44.97%
- 4136万
- 2020年3月31日 +91.07%
- 7902万
- 2020年6月30日 +63.85%
- 1億2948万
- 2020年9月30日 -34.03%
- 8542万
- 2020年12月31日 -45.71%
- 4637万
個別
- 2008年3月31日
- 860万
- 2009年3月31日 +93.02%
- 1660万
- 2010年3月31日 -27.91%
- 1196万
- 2011年3月31日 -19.62%
- 961万
- 2012年3月31日 +8.03%
- 1039万
- 2013年3月31日 +18.98%
- 1236万
- 2014年3月31日 +8.27%
- 1338万
- 2015年3月31日 +25.19%
- 1675万
- 2016年3月31日 +86.33%
- 3122万
- 2017年3月31日 +8.12%
- 3375万
- 2018年3月31日 +22.13%
- 4122万
- 2019年3月31日 +14.02%
- 4700万
- 2020年3月31日 +16.45%
- 5474万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2020/07/30 15:29
前連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 当連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日) 給料及び賞与 186,676千円 187,505千円 賞与引当金繰入額 13,296 〃 18,916 〃 退職給付費用 8,799 〃 6,083 〃 - #2 引当金の計上基準
- 賞与引当金
従業員の賞与の支給に備えるため、将来の支給見込額のうち、当事業年度の負担額を計上しております。2020/07/30 15:29 - #3 引当金明細表(連結)
- 2020/07/30 15:29
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 賞与引当金 47,009 54,742 47,009 54,742 役員退職慰労引当金 5,748 2,024 768 7,004 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- たな卸資産
・商品、製品、原材料
先入先出法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
・貯蔵品
総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。2020/07/30 15:29 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 関係会社株式
移動平均法による原価法
2.たな卸資産の評価基準及び評価方法
貯蔵品
総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
3.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。2020/07/30 15:29