マクセル（6810）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2013年3月31日: 38億3800万
2013年6月30日 -48.98%: 19億5800万
2013年9月30日 +74.11%: 34億900万
2013年12月31日 +156.29%: 87億3700万
2014年3月31日 +35.01%: 117億9600万
2014年6月30日 -95.91%: 4億8200万
2014年9月30日 +720.54%: 39億5500万
2014年12月31日 +9.96%: 43億4900万
2015年3月31日 +164.27%: 114億9300万
2015年6月30日 -80.58%: 22億3200万
2015年9月30日 +5.2%: 23億4800万
2015年12月31日 +21.81%: 28億6000万
2016年3月31日: -22億
2016年6月30日 -51.82%: -33億4000万
2016年9月30日: -23億700万
2016年12月31日: 35億3200万
2017年3月31日 +77.07%: 62億5400万
2017年6月30日 -69.73%: 18億9300万
2017年9月30日 +204.65%: 57億6700万
2017年12月31日 +56.55%: 90億2800万
2018年3月31日 -27.24%: 65億6900万
2018年6月30日 -83.48%: 10億8500万
2018年9月30日 +134.75%: 25億4700万
2018年12月31日 -30.82%: 17億6200万
2019年3月31日 +155.33%: 44億9900万
2019年6月30日: -11億7000万
2019年9月30日: -5億6500万
2019年12月31日: 15億9500万
2020年3月31日: -123億3600万
2020年6月30日: 1億4200万
2020年9月30日 +261.97%: 5億1400万
2020年12月31日 +127.43%: 11億6900万
2021年3月31日: -39億1300万
2021年6月30日: 27億4100万
2021年9月30日 +71.32%: 46億9600万
2021年12月31日 +51.06%: 70億9400万
2022年3月31日 -71.53%: 20億2000万
2022年6月30日 +176.73%: 55億9000万
2022年9月30日 +51.02%: 84億4200万
2022年12月31日 -7.37%: 78億2000万
2023年3月31日 +7.07%: 83億7300万
2023年6月30日 -46.26%: 45億
2023年9月30日 +89.51%: 85億2800万
2023年12月31日 -9.64%: 77億600万
2024年3月31日 +71.7%: 132億3100万
2024年6月30日 -63.06%: 48億8800万
2024年9月30日 -52.37%: 23億2800万
2024年12月31日 +225.52%: 75億7800万
2025年3月31日 -34.53%: 49億6100万
2025年6月30日 -72.4%: 13億6900万
2025年9月30日 +288.75%: 53億2200万
2025年12月31日 +75.16%: 93億2200万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額
(百万円)
2025/06/25 13:01
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下、「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
従来、所得等に対する法人税、住民税及び事業税等(以下、「法人税等」という。)について、法令に従い算定した額を損益に計上することとしておりましたが、所得に対する法人税等について、その発生源泉となる取引等に応じて、損益、株主資本及びその他の包括利益に区分して計上することとし、その他の包括利益累計額に計上された法人税等については、当該法人税等が課される原因となる取引等が損益に計上された時点で、これに対応する税額を損益に計上することとしました。なお、課税の対象となった取引等が、損益に加えて、株主資本又はその他の包括利益に関連しており、かつ、株主資本又はその他の包括利益に対して課された法人税等の金額を算定することが困難である場合には、当該税額を損益に計上しております。
この結果、「2022年改正会計基準」の適用前と比べて、当連結会計年度の「法人税、住民税及び事業税」が198百万円減少し、「親会社株主に帰属する当期純利益」が同額増加し、その他の包括利益の「為替換算調整勘定」が同額減少し、「1株当たり当期純利益」が4.51円増加しております。
2025/06/25 13:01