マクセル(6810)の支払手形及び買掛金の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 226億7000万
- 2009年3月31日 -52.81%
- 106億9800万
- 2010年3月31日 +44.17%
- 154億2300万
- 2013年3月31日 -27.5%
- 111億8200万
- 2013年12月31日 +53.38%
- 171億5100万
- 2014年3月31日 -6.08%
- 161億800万
- 2014年6月30日 +2.97%
- 165億8600万
- 2014年9月30日 +7.31%
- 177億9900万
- 2014年12月31日 -0.57%
- 176億9800万
- 2015年3月31日 -14.63%
- 151億800万
- 2015年6月30日 +7.31%
- 162億1200万
- 2015年9月30日 +10.27%
- 178億7700万
- 2015年12月31日 -1.15%
- 176億7200万
- 2016年3月31日 -9.1%
- 160億6300万
- 2016年6月30日 -2.81%
- 156億1200万
- 2016年9月30日 +4.32%
- 162億8600万
- 2016年12月31日 +6.34%
- 173億1900万
- 2017年3月31日 -12.81%
- 151億
- 2017年6月30日 +21.72%
- 183億7900万
- 2017年9月30日 +3.5%
- 190億2200万
- 2017年12月31日 +3.4%
- 196億6800万
- 2018年3月31日 +5.1%
- 206億7200万
- 2018年6月30日 -6.2%
- 193億9000万
- 2018年9月30日 -6.17%
- 181億9400万
- 2018年12月31日 +5.94%
- 192億7400万
- 2019年3月31日 +3.67%
- 199億8200万
- 2019年6月30日 +0.09%
- 200億
- 2019年9月30日 -3.34%
- 193億3200万
- 2019年12月31日 -9.27%
- 175億4000万
- 2020年3月31日 -4.97%
- 166億6800万
- 2020年6月30日 +3.1%
- 171億8400万
- 2020年9月30日 -8.5%
- 157億2400万
- 2020年12月31日 +19.24%
- 187億4900万
- 2021年3月31日 -4.79%
- 178億5100万
- 2021年6月30日 +11.24%
- 198億5800万
- 2021年9月30日 -3.33%
- 191億9700万
- 2021年12月31日 +8.77%
- 208億8000万
- 2022年3月31日 -6.1%
- 196億600万
- 2022年6月30日 +9.41%
- 214億5100万
- 2022年9月30日 +1.57%
- 217億8800万
- 2022年12月31日 -6.48%
- 203億7600万
- 2023年3月31日 -9.59%
- 184億2100万
- 2023年6月30日 +1.65%
- 187億2500万
- 2023年9月30日 -5.29%
- 177億3500万
- 2023年12月31日 -3.02%
- 172億
- 2024年3月31日 -0.19%
- 171億6800万
- 2024年6月30日 +0.16%
- 171億9500万
- 2024年9月30日 +2.78%
- 176億7300万
- 2024年12月31日 +3%
- 182億400万
- 2025年3月31日 -6.93%
- 169億4200万
- 2025年6月30日 -2.21%
- 165億6800万
- 2025年9月30日 -2.45%
- 161億6200万
- 2025年12月31日 +2.69%
- 165億9700万
- 2026年3月31日 -3.95%
- 159億4200万
- 2026年6月30日 +5.5%
- 168億1900万
有報情報
- #1 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- 投資有価証券である株式は、市場価格の変動リスクに晒されておりますが、主に業務上の関係を有する企業の株式であり、定期的に時価や発行体の財務状況等を把握し、保有状況を継続的に見直し、定期的に経理担当役員に報告しております。2026/06/24 14:40
営業債務である支払手形及び買掛金は、1年以内に支払期日が到来するものであります。
デリバティブ取引は、外貨建取引に係る将来の為替相場の変動によるリスクを回避する目的で、為替予約取引を利用しております。当該取引の執行・管理については、取引権限を定めた社内規程に従って行っており、また、デリバティブの利用にあたっては、信用リスクを軽減するために、格付の高い金融機関とのみ取引を行っております。