ソフトウエア

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定額法を採用しております。
なお、特許権の償却年数は8年、自社利用のソフトウエアの償却年数は5年(社内における利用可能期間)であります。

2019/07/12 10:44

#2 固定資産除売却損の注記

※4 固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。

	前事業年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)		当事業年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
工具、器具及び備品	2	〃	0	〃
ソフトウエア	0	〃	-	〃
その他	0	〃	-	〃

2019/07/12 10:44

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

定額法を採用しております。
なお、特許権の償却年数は8年、自社利用のソフトウエアの償却年数は5年(社内における利用可能期間)であります。
また、顧客関連資産の償却年数は5年～10年(効果の及ぶ期間)であり、技術関連資産は8年(効果の及ぶ期間)であります。

2019/07/12 10:44

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定額法を採用しております。
なお、特許権の償却年数は8年、自社利用のソフトウエアの償却年数は5年(社内における利用可能期間)であります。
3.引当金の計上基準

2019/07/12 10:44