構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	3～50年
機械及び装置等	3～17年

(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。

2019/07/12 10:44

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※3 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)		当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物	0	百万円	0	百万円
機械装置及び運搬具	94	〃	9	〃

2019/07/12 10:44

#3 固定資産除売却損の注記（連結）

※4 固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)		当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物	314	百万円	192	百万円
機械装置及び運搬具	530	〃	56	〃

2019/07/12 10:44

#4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

※3 当期に取得した有形固定資産について、取得価額から控除した圧縮記帳額は次のとおりであります。

	前連結会計年度(2018年3月31日)		当連結会計年度(2019年3月31日)
建物及び構築物	―	百万円	118	百万円
機械装置及び運搬具	―		32

2019/07/12 10:44

#5 減損損失に関する注記（連結）

将来の使用が見込まれていない遊休資産については、帳簿価額の全額を減損損失(163百万円)として特別損失に計上しております。

用途	場所	種類	減損損失(百万円)
プロジェクター製造設備	神奈川県横浜市他	建設仮勘定、無形固定資産、その他	222
遊休資産	京都府大山崎町	建物及び構築物、無形固定資産、その他	104
遊休資産	大阪府茨木市	建物及び構築物	59

(当連結会計年度)
金額的重要性が乏しいため記載を省略しております。

2019/07/12 10:44

#6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	3～50年
機械装置及び運搬具	2～15年

② 無形固定資産
定額法を採用しております。

2019/07/12 10:44