サンコー(6964)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2011年3月31日
- -14億3085万
- 2011年6月30日
- -2億9687万
- 2011年9月30日 -8.72%
- -3億2276万
- 2011年12月31日
- -2億9438万
- 2012年3月31日
- -4790万
- 2012年6月30日 -132.37%
- -1億1130万
- 2012年9月30日
- -9247万
- 2012年12月31日
- 1億1356万
- 2013年3月31日 +133.92%
- 2億6563万
- 2013年6月30日
- -3332万
- 2013年9月30日 -248.62%
- -1億1617万
- 2013年12月31日 -197.61%
- -3億4575万
- 2014年3月31日 -38.62%
- -4億7930万
- 2014年6月30日
- -2676万
- 2014年9月30日
- 7918万
- 2014年12月31日 +285.32%
- 3億512万
- 2015年3月31日 +17.5%
- 3億5850万
- 2015年6月30日 -88.69%
- 4053万
- 2015年9月30日
- -1億1674万
- 2015年12月31日
- -1億35万
- 2016年3月31日 -206.42%
- -3億749万
- 2016年6月30日
- -1103万
- 2016年9月30日
- 1億9116万
- 2016年12月31日 +208.47%
- 5億8968万
- 2017年3月31日 +14.71%
- 6億7644万
- 2017年6月30日 -82.09%
- 1億2111万
- 2017年9月30日 +164.42%
- 3億2026万
- 2017年12月31日 +77.46%
- 5億6833万
- 2018年3月31日 +15.32%
- 6億5542万
- 2018年6月30日 -88.46%
- 7560万
- 2018年9月30日 +306.62%
- 3億742万
- 2018年12月31日 +5.95%
- 3億2572万
- 2019年3月31日 +39.58%
- 4億5464万
- 2019年6月30日 -85%
- 6817万
- 2019年9月30日 +273.26%
- 2億5446万
- 2019年12月31日 +103.75%
- 5億1848万
- 2020年3月31日 -39.22%
- 3億1512万
- 2020年6月30日 -68.49%
- 9929万
- 2020年9月30日 +7.92%
- 1億716万
- 2020年12月31日 +334.52%
- 4億6563万
- 2021年3月31日 +62.8%
- 7億5807万
- 2021年6月30日 -83.21%
- 1億2727万
- 2021年9月30日 +97.7%
- 2億5161万
- 2021年12月31日 +68.73%
- 4億2453万
- 2022年3月31日 +49.88%
- 6億3628万
- 2022年6月30日 -78.19%
- 1億3878万
- 2022年9月30日 +116.25%
- 3億12万
- 2022年12月31日 +47.59%
- 4億4297万
- 2023年3月31日 +34.26%
- 5億9472万
- 2023年6月30日 -59.99%
- 2億3794万
- 2023年9月30日 +131.35%
- 5億5048万
- 2023年12月31日 +29.2%
- 7億1125万
- 2024年3月31日 +32.85%
- 9億4493万
- 2024年6月30日 -81.47%
- 1億7510万
- 2024年9月30日 +66.46%
- 2億9147万
- 2024年12月31日 +120.5%
- 6億4269万
- 2025年3月31日 -14.95%
- 5億4661万
- 2025年6月30日 -85.6%
- 7870万
- 2025年9月30日 +305.42%
- 3億1910万
- 2025年12月31日 +126.04%
- 7億2131万
- 2026年3月31日 +23.77%
- 8億9273万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額(連結)
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額2026/06/25 14:18
- #2 その他の包括利益に関する法人税等及び税効果額(連結)
- ※2 その他の包括利益に関する法人税等及び税効果額2026/06/25 14:18
- #3 会計方針に関する事項(連結)
- ③ 未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用の会計処理方法2026/06/25 14:18
未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
④ 連結子会社が有する退職一時金制度は、簡便法により退職給付に係る負債及び退職給付費用を計算してお