#1 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2015/06/30 9:16
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: たな卸資産
製品(金型を除く)、仕掛品(金型を除く)及び原材料
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
製品(金型)及び仕掛品(金型)
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
貯蔵品
最終仕入原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法を、また、在外連結子会社は定額法を採用しております。(但し、当社は平成10年4月以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法によっております。)
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物及び構築物 7～50年
機械装置及び運搬具 4～17年2015/06/30 9:16
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: たな卸資産の評価基準及び評価方法
製品(金型を除く)、仕掛品(金型を除く)及び原材料
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
製品(金型)及び仕掛品(金型)
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
貯蔵品
最終仕入原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(但し、平成10年4月以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法)を採用しております。なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物 7～50年
機械及び装置 8～17年2015/06/30 9:16