有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法(但し、平成10年4月以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法)を採用しております。なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物 7~50年
機械及び装置 8~17年
(2) 無形固定資産
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/06/28 9:12 - #2 固定資産除却損の注記
- ※5 固定資産除却損の内容は次の通りであります。2016/06/28 9:12
前事業年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 当事業年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 工具、器具及び備品 107 6 ソフトウエア仮勘定 - 21,429 計 128 21,494 - #3 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法を、また、在外連結子会社は定額法を採用しております。(但し、当社は平成10年4月以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法によっております。)
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物及び構築物 7~50年
機械装置及び運搬具 4~17年
② 無形固定資産
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/06/28 9:12