- #1 主要な設備の状況
(注)1 帳簿価額のうち「その他」は、工具、器具及び備品であり、建設仮勘定を含んでおります。なお、金額には消費税等を含めておりません。
2 上表には、建物及び構築物を中心に賃貸中の資産が37,269千円含まれております。
(2)在外子会社
2020/06/30 16:42- #2 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物 7～50年
機械及び装置 8～17年
(2) 無形固定資産
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/06/30 16:42 - #3 固定資産除却損の注記（連結）
※5 固定資産除却損の内容は次の通りであります。
| 前連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) | 当連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日) |
| 建物及び構築物 | 6,167千円 | | -千円 |
| 機械装置及び運搬具 | 0 | | 8 |
- #4 有形固定資産等明細表（連結）
(注) 建物の増加については、主に三田工場増築による建物の取得によるものであります。
機械及び装置の増加については、主にプレス機及び成形機に関わる取得によるものであります。
2020/06/30 16:42- #5 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）
1 当該資産除去債務の概要
当社保有の建物の一部についてはアスベストを含有した建材が使用されており、当該建物の使用期限を迎えた時点で除去する義務を有しているため、法令上の義務により資産除去債務を計上しております。
2 当該資産除去債務の金額の算定方法
2020/06/30 16:42- #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法を、また、在外連結子会社は定額法を採用しております。(ただし、当社は1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。)
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
2020/06/30 16:42- #7 重要な会計方針、財務諸表（連結）
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物 7～50年
2020/06/30 16:42- #8 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）
- 形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法を、また、在外連結子会社は定額法を採用しております。(ただし、当社は1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。)
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物及び構築物 7～50年
機械装置及び運搬具 4～17年
② 無形固定資産
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/06/30 16:42
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
