固定資産

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

(2)有形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報

2019/01/11 15:48

#2 固定資産の減価償却の方法

固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用ソフトウエアについては、社内利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2019/01/11 15:48

#3 担保に供している資産の注記（連結）

※4 有形固定資産のうち、次の資産は工場財団として借入の担保に供しております。

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#4 有形固定資産の減価償却累計額の注記（連結）

※5 有形固定資産の減価償却累計額は以下のとおりであります。

	前連結会計年度(2017年3月31日)	当連結会計年度(2018年3月31日)
有形固定資産の減価償却累計額	15,664百万円	16,028百万円

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#5 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】
(単位:百万円)

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#6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

「投資活動によるキャッシュ・フロー」
投資活動の結果使用した資金は、4億18百万円となりました。これは主に有形固定資産の取得による支出によるものであります。
前年同期比では、有形固定資産の取得による支出が増加したこと等により7百万円使用が増加しております。

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#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 4～7年
工具、器具及び備品 3～15年
2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用ソフトウエアについては、社内利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2019/01/11 15:48