富士通フロンテック(6945)のその他有価証券評価差額金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- -5700万
- 2009年3月31日
- 2200万
- 2010年3月31日
- -3900万
- 2010年12月31日
- -3700万
- 2011年3月31日 -21.62%
- -4500万
- 2011年6月30日 -11.11%
- -5000万
- 2011年9月30日 -150%
- -1億2500万
- 2011年12月31日 -16.8%
- -1億4600万
- 2012年3月31日
- -1億2400万
- 2012年6月30日 -11.29%
- -1億3800万
- 2012年9月30日
- -1億3000万
- 2012年12月31日
- -1000万
- 2013年3月31日 -290%
- -3900万
- 2013年6月30日
- -800万
- 2013年9月30日 -362.5%
- -3700万
- 2013年12月31日 -10.81%
- -4100万
- 2014年3月31日
- -3000万
- 2014年6月30日
- 1100万
- 2014年9月30日 +136.36%
- 2600万
- 2014年12月31日 -15.38%
- 2200万
- 2015年3月31日 +254.55%
- 7800万
- 2015年6月30日 +214.1%
- 2億4500万
- 2015年9月30日 -20%
- 1億9600万
- 2015年12月31日 -20.92%
- 1億5500万
- 2016年3月31日 +68.39%
- 2億6100万
- 2016年6月30日 -56.7%
- 1億1300万
- 2016年9月30日 -13.27%
- 9800万
- 2016年12月31日 +15.31%
- 1億1300万
- 2017年3月31日 -15.04%
- 9600万
- 2017年6月30日 +30.21%
- 1億2500万
- 2017年9月30日 -24.8%
- 9400万
- 2017年12月31日 +10.64%
- 1億400万
- 2018年3月31日 +7.69%
- 1億1200万
- 2018年6月30日 +62.5%
- 1億8200万
- 2018年9月30日 -35.71%
- 1億1700万
- 2018年12月31日 +27.35%
- 1億4900万
- 2019年3月31日 -44.97%
- 8200万
- 2019年6月30日 +42.68%
- 1億1700万
- 2019年9月30日 ±0%
- 1億1700万
- 2019年12月31日 +13.68%
- 1億3300万
- 2020年3月31日 -58.65%
- 5500万
- 2020年6月30日 +45.45%
- 8000万
- 2020年9月30日 -26.25%
- 5900万
個別
- 2008年3月31日
- -5700万
- 2009年3月31日
- 2200万
- 2010年3月31日
- -3900万
- 2011年3月31日 -15.38%
- -4500万
- 2012年3月31日 -175.56%
- -1億2400万
- 2013年3月31日
- -3900万
- 2014年3月31日
- -3000万
- 2015年3月31日
- 7800万
- 2016年3月31日 +234.62%
- 2億6100万
- 2017年3月31日 -63.22%
- 9600万
- 2018年3月31日 +15.63%
- 1億1100万
- 2019年3月31日 -26.13%
- 8200万
- 2020年3月31日 -32.93%
- 5500万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2020/06/23 14:53
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2019年3月31日) 当事業年度(2020年3月31日) 租税特別措置法上の準備金 △20 〃 △19 〃 その他有価証券評価差額金 △36 〃 △24 〃 その他 △3 〃 △6 〃
- #2 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2020/06/23 14:53
(注)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2019年3月31日) 当連結会計年度(2020年3月31日) 租税特別措置法上の準備金 △20 〃 △19 〃 その他有価証券評価差額金 △36 〃 △24 〃 在外子会社留保利益 △195 〃 △126 〃
前連結会計年度(2019年3月31日)