富士通フロンテック(6945)の仕掛品の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 30億7600万
- 2010年3月31日 +33.19%
- 40億9700万
- 2010年12月31日 +23.6%
- 50億6400万
- 2011年3月31日 -6.93%
- 47億1300万
- 2011年6月30日 +8.17%
- 50億9800万
- 2011年9月30日 +19.87%
- 61億1100万
- 2011年12月31日 +12.21%
- 68億5700万
- 2012年3月31日 +1.87%
- 69億8500万
- 2012年6月30日 -2.51%
- 68億1000万
- 2012年9月30日 -2.61%
- 66億3200万
- 2012年12月31日 +7.06%
- 71億
- 2013年3月31日 -8.87%
- 64億7000万
- 2013年6月30日 +0.39%
- 64億9500万
- 2013年9月30日 +9.41%
- 71億600万
- 2013年12月31日 -7.12%
- 66億
- 2014年3月31日 -19.97%
- 52億8200万
- 2014年6月30日 +11.53%
- 58億9100万
- 2014年9月30日 -7.74%
- 54億3500万
- 2014年12月31日 +18.25%
- 64億2700万
- 2015年3月31日 -7.67%
- 59億3400万
- 2015年6月30日 -0.86%
- 58億8300万
- 2015年9月30日 -0.41%
- 58億5900万
- 2015年12月31日 -13.14%
- 50億8900万
- 2016年3月31日 -7.68%
- 46億9800万
- 2016年6月30日 +3.55%
- 48億6500万
- 2016年9月30日 -16.53%
- 40億6100万
- 2016年12月31日 +7.19%
- 43億5300万
- 2017年3月31日 -18.52%
- 35億4700万
- 2017年6月30日 +2.31%
- 36億2900万
- 2017年9月30日 +10.22%
- 40億
- 2017年12月31日 +14.43%
- 45億7700万
- 2018年3月31日 -13.02%
- 39億8100万
- 2018年6月30日 -6.3%
- 37億3000万
- 2018年9月30日 +0.62%
- 37億5300万
- 2018年12月31日 +3.41%
- 38億8100万
- 2019年3月31日 -18.58%
- 31億6000万
- 2019年6月30日 +13.42%
- 35億8400万
- 2019年9月30日 -7.9%
- 33億100万
- 2019年12月31日 +10.33%
- 36億4200万
- 2020年3月31日 -0.71%
- 36億1600万
- 2020年6月30日 +7.33%
- 38億8100万
- 2020年9月30日 +0.77%
- 39億1100万
個別
- 2008年3月31日
- 17億7500万
- 2009年3月31日 +65.24%
- 29億3300万
- 2010年3月31日 +34.81%
- 39億5400万
- 2011年3月31日 +9.38%
- 43億2500万
- 2012年3月31日 +29.64%
- 56億700万
- 2013年3月31日 -9.31%
- 50億8500万
- 2014年3月31日 -23.34%
- 38億9800万
- 2015年3月31日 +9.67%
- 42億7500万
- 2016年3月31日 -21.89%
- 33億3900万
- 2017年3月31日 -24.38%
- 25億2500万
- 2018年3月31日 +33.82%
- 33億7900万
- 2019年3月31日 -27.32%
- 24億5600万
- 2020年3月31日 +2.65%
- 25億2100万
有報情報
- #1 たな卸資産の評価基準及び評価方法
- な卸資産の評価基準及び評価方法2020/06/23 14:53
製品・仕掛品
個別法および総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ③ たな卸資産2020/06/23 14:53
(イ) 製品・仕掛品
個別法および総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 3.たな卸資産の評価基準及び評価方法2020/06/23 14:53
製品・仕掛品
個別法および総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。