構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物	10～50年
構築物	15年
機械及び装置	10年

(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法

2016/03/22 9:07

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

※6.固定資産除売却損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年1月1日至 平成26年12月31日)	当連結会計年度(自 平成27年1月1日至 平成27年12月31日)
建物及び構築物	7百万円	56百万円
機械装置及び運搬具	9	8

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#3 減損損失戻入益の注記

前連結会計年度(自 平成26年1月1日 至 平成26年12月31日)
減損損失戻入益は、在外連結子会社において実施した建物及び構築物に係る国際財務報告基準に基づく減損損失の戻入益であります。

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#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	2～65年
機械装置及び運搬具	2～16年
工具、器具及び備品	2～20年

(無形固定資産の減価償却の方法(リース資産を除く))
定額法

2016/03/22 9:07