日本デジタル研究所（6935）の無形固定資産の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2008年3月31日: 2億9750万
2009年3月31日 -20.14%: 2億3759万
2010年3月31日 +12.37%: 2億6699万
2010年12月31日 +27.24%: 3億3972万
2011年3月31日 -14.78%: 2億8950万
2011年6月30日 -7.14%: 2億6883万
2011年9月30日 -3.72%: 2億5884万
2011年12月31日 -7.3%: 2億3993万
2012年3月31日 -1.46%: 2億3642万
2012年6月30日 -6.14%: 2億2190万
2012年9月30日 +34.07%: 2億9751万
2012年12月31日 +3.56%: 3億810万
2013年3月31日 +7.07%: 3億2988万
2013年6月30日 +3.39%: 3億4106万
2013年9月30日 -3.78%: 3億2817万
2013年12月31日 -0.85%: 3億2538万
2014年3月31日 -5.79%: 3億654万
2014年6月30日 -2.96%: 2億9746万
2014年9月30日 -5.97%: 2億7969万
2014年12月31日 -6.19%: 2億6238万
2015年3月31日 -8.41%: 2億4031万
2015年6月30日 -0.95%: 2億3802万
2015年9月30日 +13.71%: 2億7066万
2015年12月31日 -6.95%: 2億5185万
2016年3月31日 -7.46%: 2億3307万
2016年6月30日 -3.77%: 2億2428万
2016年9月30日 -3.73%: 2億1591万
2016年12月31日 -7.08%: 2億62万

個別

2008年3月31日: 2億9307万
2009年3月31日 -22.31%: 2億2770万
2010年3月31日 -2.04%: 2億2305万
2011年3月31日 -5.63%: 2億1050万
2012年3月31日 -22.84%: 1億6242万
2013年3月31日 +63.65%: 2億6579万
2014年3月31日 -20.25%: 2億1196万
2015年3月31日 -19.91%: 1億6976万
2016年3月31日 -3.54%: 1億6374万

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法: 定資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
本社の建物及び平成10年4月1日以降に取得した本社以外の建物(附属設備を除く)並びに本社の構築物については定額法、その他の有形固定資産については定率法を採用しております。
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
また、市場販売目的ソフトウエアについては、見込販売期間(3年以内)における見込販売収益に基づく償却額と販売可能な残存販売期間に基づく均等配分額とを比較し、いずれか大きい額を計上する方法によっております。
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとして算定する定額法によっております。2016/06/30 11:57
#2 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
提出会社の本社の建物及び平成10年4月1日以降に取得した提出会社の本社以外の建物(附属設備を除く)並びに提出会社の本社の構築物、連結子会社の航空機は定額法、その他の有形固定資産については定率法を採用しております。
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。ただし、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
また、市場販売目的ソフトウエアについては、見込販売期間(3年以内)における見込販売収益に基づく償却額と販売可能な残存販売期間に基づく均等配分額とを比較し、いずれか大きい額を計上する方法によっております。
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとして算定する定額法によっております。2016/06/30 11:57