- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(1) 減価償却費の調整額には、セグメント間取引に係る未実現利益の消去(前連結会計年度△511百万円、当連結会計年度△474百万円)、報告セグメントに帰属しない全社資産における減価償却費(前連結会計年度99百万円、当連結会計年度99百万円)が含まれております。
(2) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額には、セグメント間取引に係る未実現利益の消去(前連結会計年度△584百万円、当連結会計年度△462百万円)、報告セグメントに帰属しない全社資産における投資額(前連結会計年度84百万円、当連結会計年度173百万円)が含まれております。
【関連情報】
2024/06/26 13:43- #2 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ取引により生じる債権債務
時価法を採用しております。2024/06/26 13:43 - #3 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(連結)
(1) 減価償却費の調整額には、セグメント間取引に係る未実現利益の消去(前連結会計年度△511百万円、当連結会計年度△474百万円)、報告セグメントに帰属しない全社資産における減価償却費(前連結会計年度99百万円、当連結会計年度99百万円)が含まれております。
(2) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額には、セグメント間取引に係る未実現利益の消去(前連結会計年度△584百万円、当連結会計年度△462百万円)、報告セグメントに帰属しない全社資産における投資額(前連結会計年度84百万円、当連結会計年度173百万円)が含まれております。
2024/06/26 13:43- #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
レンタル資産 5~7年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定額法を採用し、在外連結子会社は所在地国の会計基準に基づく定額法を採用しております。
2024/06/26 13:43- #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
機械及び装置 2~12年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
2024/06/26 13:43