日本セラミック(6929)の研究開発費の推移 - 全期間
連結
- 2008年12月31日
- 3億1900万
- 2009年12月31日 +52.04%
- 4億8500万
- 2010年12月31日 +35.88%
- 6億5900万
- 2011年12月31日 -19.42%
- 5億3100万
- 2012年12月31日 -41.62%
- 3億1000万
- 2013年6月30日 -60.32%
- 1億2300万
- 2013年12月31日 +99.19%
- 2億4500万
- 2014年6月30日 -49.8%
- 1億2300万
- 2014年12月31日 +110.57%
- 2億5900万
- 2015年6月30日 -62.93%
- 9600万
- 2015年12月31日 +225%
- 3億1200万
- 2016年6月30日 -52.24%
- 1億4900万
- 2016年12月31日 +96.64%
- 2億9300万
- 2017年6月30日 -69.28%
- 9000万
- 2017年12月31日 +150%
- 2億2500万
- 2018年6月30日 -53.33%
- 1億500万
- 2018年12月31日 +80%
- 1億8900万
- 2019年6月30日 -48.68%
- 9700万
- 2019年12月31日 +141.24%
- 2億3400万
- 2020年6月30日 -40.17%
- 1億4000万
- 2020年12月31日 +162.14%
- 3億6700万
- 2021年6月30日 -36.78%
- 2億3200万
- 2021年12月31日 +117.67%
- 5億500万
- 2022年6月30日 -60.2%
- 2億100万
- 2022年12月31日 +125.87%
- 4億5400万
- 2023年6月30日 -55.07%
- 2億400万
- 2023年12月31日 +99.02%
- 4億600万
- 2024年6月30日 -56.16%
- 1億7800万
- 2024年12月31日 +106.18%
- 3億6700万
- 2025年6月30日 -50.68%
- 1億8100万
- 2025年12月31日 +122.65%
- 4億300万
- 2026年6月30日 -48.88%
- 2億600万
個別
- 2008年12月31日
- 2億9800万
- 2009年12月31日 +47.65%
- 4億4000万
- 2010年12月31日 +38.18%
- 6億800万
- 2012年12月31日 -56.91%
- 2億6200万
- 2013年12月31日 -36.64%
- 1億6600万
- 2014年12月31日 ±0%
- 1億6600万
- 2015年12月31日 +3.61%
- 1億7200万
- 2016年12月31日 -20.93%
- 1億3600万
- 2017年12月31日 -43.38%
- 7700万
- 2018年12月31日 +2.6%
- 7900万
- 2019年12月31日 +27.85%
- 1億100万
- 2020年12月31日 +117.82%
- 2億2000万
- 2021年12月31日 +49.09%
- 3億2800万
- 2022年12月31日 -3.96%
- 3億1500万
- 2023年12月31日 -16.83%
- 2億6200万
- 2024年12月31日 -16.41%
- 2億1900万
- 2025年12月31日 +2.74%
- 2億2500万
有報情報
- #1 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費(連結)
- ※2.一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費の総額は次のとおりであります。2026/03/25 15:00
- #2 主要な販売費及び一般管理費
- 主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/03/25 15:00
前事業年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当事業年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 減価償却費 88 91 研究開発費 219 225 - #3 研究開発活動
- 6【研究開発活動】2026/03/25 15:00
当社グループの研究開発活動は、当社(提出会社)が中心となって行っております。当社での研究開発体制は、各製品の技術部署において主として省エネ用途として需要を見込んでおります家電業界向け赤外線センサやLED照明用モジュール品、自動車業界向け超音波センサや電流センサの開発・改良、当社のセンサ素子やセラミック素材を利用した応用製品の開発を継続的に行っており、これら製品に属する開発活動に伴う発生費用は、原価処理を行っております。また、今後の事業拡大のための新製品の研究開発は研究所や開発テーマ毎に設定したプロジェクトグループにおいて行っており、これらを販売管理費の研究開発費として処理をしております。
当連結会計年度の研究開発費の総額は原価及び販売管理費において費用計上された金額を合わせた911百万円であります。