- 6929
- 2026/09/04
- 時価
- 1007億円
- PER 予
- 16.3倍
- 2009年以降
- 7.22-38.1倍
(2009-2025年) - PBR
- 1.67倍
- 2009年以降
- 0.56-1.8倍
(2009-2025年) - 配当 予
- 4.46%
- ROE 予
- 10.23%
- ROA 予
- 8.66%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2014年12月31日
- 142億1000万
- 2015年12月31日 -11.47%
- 125億8000万
個別
- 2014年12月31日
- 207億5600万
- 2015年12月31日 -3.17%
- 200億9800万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】2016/08/31 9:04
前連結会計年度(自 平成26年1月1日 至 平成26年12月31日) - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ース資産の内容2016/08/31 9:04
有形固定資産
主としてコンピューター端末機(工具、器具及び備品)であります。 - #3 事業構造改善費用に関する注記
- 事業構造改善費用は、一部連結子会社の事業構造改革の実行に伴い発生したものであります。2016/08/31 9:04
内訳 金額(百万円) 特別退職金 331 固定資産減損損失 208 たな卸資産の評価損及び廃棄損 209 - #4 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15年~50年
機械及び装置 4年~8年
工具、器具及び備品 2年~10年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2016/08/31 9:04 - #5 固定資産売却損の注記(連結)
- 固定資産売却損の内訳は次のとおりであります。
2016/08/31 9:04前連結会計年度
(自 平成26年1月1日
至 平成26年12月31日)当連結会計年度
(自 平成27年1月1日
至 平成27年12月31日)機械装置及び運搬具 0百万円 12百万円 土地 - 1 その他(工具、器具及び備品) 0 2 計 0 15 - #6 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。
2016/08/31 9:04前連結会計年度
(自 平成26年1月1日
至 平成26年12月31日)当連結会計年度
(自 平成27年1月1日
至 平成27年12月31日)建物及び構築物 -百万円 568百万円 機械装置及び運搬具 0 3 土地使用権 - 327 その他(工具、器具及び備品) - 0 計 0 899 - #7 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。
2016/08/31 9:04前連結会計年度
(自 平成26年1月1日
至 平成26年12月31日)当連結会計年度
(自 平成27年1月1日
至 平成27年12月31日)建物及び構築物 -百万円 0百万円 機械装置及び運搬具 17 73 その他(工具、器具及び備品) 2 12 計 19 85 - #8 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2) 有形固定資産2016/08/31 9:04
- #9 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2016/08/31 9:04
(単位:百万円) - #10 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2016/08/31 9:04
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(平成26年12月31日) 当事業年度(平成27年12月31日) 繰延税金負債(固定) 固定資産圧縮積立金 199 170 特別償却準備金 5 2
- #11 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2016/08/31 9:04
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(平成26年12月31日) 当連結会計年度(平成27年12月31日) 減損損失 474 323 固定資産未実現利益 42 25 退職給付に係る負債 39 38 有価証券評価差額金 171 205 固定資産圧縮積立金 199 170 特別償却準備金 5 2
- #12 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当社グループでは、当社(提出会社)及び国内連結子会社は従業員に対して支給する賞与の支出に充てるため、将来の支給見込額のうち当連結会計年度の負担額を計上しておりますが、当社及び国内連結子会社の賞与は該当期間の業績に連動して決定されるため、見込額と異なる場合があります。2016/08/31 9:04
⑤ 固定資産の減損処理
当社グループは、固定資産のうち減損の兆候がある資産又は資産グループについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額する会計処理を行っております。 - #13 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法
但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
在外連結子会社は主に所在地国の会計基準の規定に基づく定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物
15年~50年
機械装置及び運搬具
4年~10年
その他(工具、器具及び備品)
2年~15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
土地使用権
所在地国の会計基準の規定に基づく定額法
ソフトウエア(自社利用)
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2016/08/31 9:04