#1 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2019/03/28 16:07
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: たな卸資産
商品、製品、仕掛品、原材料
当社及び国内連結子会社は主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)、在外連結子会社は移動平均法による低価法
貯蔵品
主として最終仕入原価法
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
当社及び国内連結子会社は定率法
但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
在外連結子会社は主に所在地国の会計基準の規定に基づく定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物
2年～50年
機械装置及び運搬具
2年～10年
その他(工具、器具及び備品)
2年～10年2019/03/28 16:07
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: たな卸資産の評価基準及び評価方法
① 商品、製品、仕掛品、原材料
主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
② 貯蔵品
最終仕入原価法
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法によっております。
但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 4年～50年
機械及び装置 2年～10年
工具、器具及び備品 2年～10年2019/03/28 16:07
#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 無形固定資産
土地使用権
所在地国の会計基準の規定に基づく定額法
ソフトウエア(自社利用)
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法2019/03/28 16:07