#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産
定率法によっております。
但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 4年～50年
機械及び装置 2年～10年
工具、器具及び備品 2年～10年
(2)無形固定資産
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2019/03/28 16:07
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 所在地国の会計基準の規定に基づく定額法
ソフトウエア(自社利用)
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
2019/03/28 16:07
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: (2)無形固定資産
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
3.引当金の計上基準
2019/03/28 16:07
#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産
当社及び国内連結子会社は定率法
但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
在外連結子会社は主に所在地国の会計基準の規定に基づく定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物
2年～50年
機械装置及び運搬具
2年～10年
その他(工具、器具及び備品)
2年～10年
② 無形固定資産
土地使用権
所在地国の会計基準の規定に基づく定額法
ソフトウエア(自社利用)
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法2019/03/28 16:07