仕掛品
連結
- 2018年12月31日
- 10億2100万
- 2019年12月31日 -5.68%
- 9億6300万
個別
- 2018年12月31日
- 4億1500万
- 2019年12月31日 +13.01%
- 4億6900万
有報情報
- #1 たな卸資産の注記(連結)
- ※2.たな卸資産の内訳は、次のとおりであります。2020/03/26 13:06
前連結会計年度(2018年12月31日) 当連結会計年度(2019年12月31日) 商品及び製品 1,895百万円 1,710百万円 仕掛品 1,021 963 原材料及び貯蔵品 2,063 1,822 - #2 資産の評価基準及び評価方法
- 会社株式
移動平均法による原価法
② その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法による原価法
(2)たな卸資産の評価基準及び評価方法
① 商品、製品、仕掛品、原材料
主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
② 貯蔵品
最終仕入原価法2020/03/26 13:06 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ② たな卸資産2020/03/26 13:06
商品、製品、仕掛品、原材料
当社及び国内連結子会社は主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)、在外連結子会社は移動平均法による低価法 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (2)たな卸資産の評価基準及び評価方法2020/03/26 13:06
① 商品、製品、仕掛品、原材料
主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定) - #5 重要な資産の評価基準及び評価方法(連結)
- 価証券
その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法による原価法
② たな卸資産
商品、製品、仕掛品、原材料
当社及び国内連結子会社は主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)、在外連結子会社は移動平均法による低価法
貯蔵品
主として最終仕入原価法2020/03/26 13:06