エノモト（6928）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 3億302万
2010年9月30日 +26.43%: 3億8310万
2010年12月31日 -52.83%: 1億8069万
2011年3月31日: -2億5186万
2011年6月30日: 1億2118万
2011年9月30日 -34.81%: 7899万
2011年12月31日: -8033万
2012年3月31日: 3030万
2012年6月30日 +208.63%: 9353万
2012年9月30日: -8641万
2012年12月31日 -340.4%: -3億8055万
2013年3月31日 -124.24%: -8億5334万
2013年6月30日: 3億4215万
2013年9月30日 +94.71%: 6億6622万
2013年12月31日 +12.18%: 7億4738万
2014年3月31日 -54.57%: 3億3957万
2014年6月30日 -96.33%: 1247万
2014年9月30日 +947.09%: 1億3064万
2014年12月31日 +924.28%: 13億3818万
2015年3月31日 +59.95%: 21億4044万
2015年6月30日 -85.4%: 3億1248万
2015年9月30日 +77.92%: 5億5596万
2015年12月31日 -13.82%: 4億7915万
2016年3月31日 -81.23%: 8993万
2016年6月30日: -2億3018万
2016年9月30日 -115.42%: -4億9586万
2016年12月31日: -2億4771万
2017年3月31日: 6億4036万
2017年6月30日 -87.6%: 7938万
2017年9月30日 +433.74%: 4億2372万
2017年12月31日 +115.55%: 9億1332万
2018年3月31日 +32.04%: 12億595万
2018年6月30日: -1億2273万
2018年9月30日: 3億1200万
2018年12月31日 +103.56%: 6億3510万
2019年3月31日 -1.65%: 6億2460万
2019年6月30日 -59.89%: 2億5053万
2019年9月30日 -33.44%: 1億6676万
2019年12月31日 +187.6%: 4億7960万
2020年3月31日 +62.42%: 7億7898万
2020年6月30日 -87.31%: 9887万
2020年9月30日 +126.94%: 2億2437万
2020年12月31日 +253.14%: 7億9235万
2021年3月31日 +71.94%: 13億6236万
2021年6月30日 -31.65%: 9億3123万
2021年9月30日 +46.36%: 13億6296万
2021年12月31日 +33.69%: 18億2219万
2022年3月31日 +31.98%: 24億492万
2022年6月30日 -58.63%: 9億9485万
2022年9月30日 +124.74%: 22億3586万
2022年12月31日 +48.46%: 33億1947万
2023年3月31日 -28.8%: 23億6339万
2023年6月30日 -93.31%: 1億5814万
2023年9月30日 +449.09%: 8億6832万
2023年12月31日 +46.71%: 12億7390万
2024年3月31日 -35.19%: 8億2561万
2024年6月30日 -9.45%: 7億4760万
2024年9月30日 +133.8%: 17億4790万
2024年12月31日 -68.53%: 5億5006万
2025年3月31日 +236.07%: 18億4860万
2025年6月30日: -4億4928万
2025年9月30日 -15.28%: -5億1793万
2025年12月31日: 2億3827万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/25 14:46
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。これによる連結財務諸表に与える影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。これによる前連結会計年度の連結財務諸表に与える影響はありません。
2025/06/25 14:46