	前事業年度(自 2019年7月1日至 2020年6月30日)		当事業年度(自 2020年7月1日至 2021年6月30日)
減価償却費	447	百万円	441	百万円
ポイント引当金繰入額	7	百万円	9	百万円
製品保証引当金繰入額	△12	百万円	51	百万円

おおよその割合

2021/09/24 10:36

#2 会計方針に関する事項（連結）

デリバティブ
時価法2021/09/24 10:36

#3 引当金明細表（連結）

【引当金明細表】

科目	当期首残高(百万円)	当期増加額(百万円)	当期減少額(百万円)	当期末残高(百万円)
貸倒引当金	16	―	1	15
ポイント引当金	7	9	7	9
役員退職慰労引当金	83	―	―	83

2021/09/24 10:36

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法
(評価差額は、全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法による原価法
2 デリバティブの評価基準及び評価方法
時価法
3 たな卸資産の評価基準及び評価方法
商品、製品、仕掛品及び原材料
総平均法による原価法
(貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
4 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な資産の耐用年数は下記の通りであります。
建物 5～50年
工具、器具及び備品 2～20年2021/09/24 10:36