桂川電機(6416)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- -7億8686万
- 2010年9月30日 -106.18%
- -16億2237万
- 2010年12月31日 -43.82%
- -23億3334万
- 2011年3月31日 -39.24%
- -32億4906万
- 2011年6月30日
- -2億8492万
- 2011年9月30日 -376.72%
- -13億5827万
- 2011年12月31日 -61.45%
- -21億9293万
- 2012年3月31日 -40.47%
- -30億8047万
- 2012年6月30日
- -3億6736万
- 2012年9月30日 -61.25%
- -5億9237万
- 2012年12月31日
- -4億5977万
- 2013年3月31日 -67.06%
- -7億6807万
- 2013年6月30日
- 3億4220万
- 2013年9月30日 +52.98%
- 5億2349万
- 2013年12月31日 -7.69%
- 4億8325万
- 2014年3月31日 -3.24%
- 4億6761万
- 2014年6月30日
- -4571万
- 2014年9月30日
- 5109万
- 2014年12月31日 +866.6%
- 4億9387万
- 2015年3月31日 +36.66%
- 6億7490万
- 2015年6月30日 -53.63%
- 3億1298万
- 2015年9月30日 -66.73%
- 1億412万
- 2015年12月31日
- -3億9273万
- 2016年3月31日 -80.75%
- -7億987万
- 2016年6月30日 -15.49%
- -8億1983万
- 2016年9月30日 -54.25%
- -12億6461万
- 2016年12月31日
- -11億6408万
- 2017年3月31日 -5.3%
- -12億2580万
- 2017年6月30日
- -6660万
- 2017年9月30日 -107.15%
- -1億3796万
- 2017年12月31日 -98.08%
- -2億7328万
- 2018年3月31日 -133.57%
- -6億3831万
- 2018年6月30日
- -1億4799万
- 2018年9月30日
- -1億3590万
- 2018年12月31日 -202.81%
- -4億1155万
- 2019年3月31日 -96.56%
- -8億893万
- 2019年6月30日
- -2億4185万
- 2019年9月30日 -150.27%
- -6億528万
- 2019年12月31日 -26.12%
- -7億6338万
- 2020年3月31日 -53.4%
- -11億7102万
- 2020年6月30日
- -3億7690万
- 2020年9月30日 -42.25%
- -5億3616万
- 2020年12月31日 -57.17%
- -8億4271万
- 2021年3月31日
- -6億1821万
- 2021年6月30日
- 9556万
- 2021年9月30日
- -3441万
- 2021年12月31日 -280.17%
- -1億3084万
- 2022年3月31日 -21.98%
- -1億5959万
- 2022年6月30日
- 1億6089万
- 2022年9月30日 +78.5%
- 2億8720万
- 2022年12月31日 -11.68%
- 2億5366万
- 2023年3月31日
- -2億3384万
- 2023年6月30日
- 4359万
- 2023年9月30日 +874.84%
- 4億2493万
- 2023年12月31日 -0.54%
- 4億2261万
- 2024年3月31日 +12.81%
- 4億7676万
- 2024年6月30日 -39.08%
- 2億9043万
- 2024年9月30日 -22.03%
- 2億2645万
- 2024年12月31日
- -1億2525万
- 2025年3月31日
- -1億1798万
- 2025年6月30日 -143.62%
- -2億8743万
- 2025年9月30日 -52.83%
- -4億3929万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額(連結)
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2025/06/27 13:09
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表(連結)
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。2025/06/27 13:09
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による財務諸表への影響はありません。 - #3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計期間の期首から適用しております。2025/06/27 13:09
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計期間の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。