6416 桂川電機

6416
2025/11/04
時価
14億円
PER
-倍
2010年以降
赤字-35.58倍
(2010-2025年)
PBR
0.35倍
2010年以降
0.14-0.49倍
(2010-2025年)
配当 予
0%
ROE
-%
ROA
-%
資料
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桂川電機(6416)の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

連結

2010年6月30日
-7億8686万
2010年9月30日 -106.18%
-16億2237万
2010年12月31日 -43.82%
-23億3334万
2011年3月31日 -39.24%
-32億4906万
2011年6月30日
-2億8492万
2011年9月30日 -376.72%
-13億5827万
2011年12月31日 -61.45%
-21億9293万
2012年3月31日 -40.47%
-30億8047万
2012年6月30日
-3億6736万
2012年9月30日 -61.25%
-5億9237万
2012年12月31日
-4億5977万
2013年3月31日 -67.06%
-7億6807万
2013年6月30日
3億4220万
2013年9月30日 +52.98%
5億2349万
2013年12月31日 -7.69%
4億8325万
2014年3月31日 -3.24%
4億6761万
2014年6月30日
-4571万
2014年9月30日
5109万
2014年12月31日 +866.6%
4億9387万
2015年3月31日 +36.66%
6億7490万
2015年6月30日 -53.63%
3億1298万
2015年9月30日 -66.73%
1億412万
2015年12月31日
-3億9273万
2016年3月31日 -80.75%
-7億987万
2016年6月30日 -15.49%
-8億1983万
2016年9月30日 -54.25%
-12億6461万
2016年12月31日
-11億6408万
2017年3月31日 -5.3%
-12億2580万
2017年6月30日
-6660万
2017年9月30日 -107.15%
-1億3796万
2017年12月31日 -98.08%
-2億7328万
2018年3月31日 -133.57%
-6億3831万
2018年6月30日
-1億4799万
2018年9月30日
-1億3590万
2018年12月31日 -202.81%
-4億1155万
2019年3月31日 -96.56%
-8億893万
2019年6月30日
-2億4185万
2019年9月30日 -150.27%
-6億528万
2019年12月31日 -26.12%
-7億6338万
2020年3月31日 -53.4%
-11億7102万
2020年6月30日
-3億7690万
2020年9月30日 -42.25%
-5億3616万
2020年12月31日 -57.17%
-8億4271万
2021年3月31日
-6億1821万
2021年6月30日
9556万
2021年9月30日
-3441万
2021年12月31日 -280.17%
-1億3084万
2022年3月31日 -21.98%
-1億5959万
2022年6月30日
1億6089万
2022年9月30日 +78.5%
2億8720万
2022年12月31日 -11.68%
2億5366万
2023年3月31日
-2億3384万
2023年6月30日
4359万
2023年9月30日 +874.84%
4億2493万
2023年12月31日 -0.54%
4億2261万
2024年3月31日 +12.81%
4億7676万
2024年6月30日 -39.08%
2億9043万
2024年9月30日 -22.03%
2億2645万
2024年12月31日
-1億2525万
2025年3月31日
-1億1798万
2025年6月30日 -143.62%
-2億8743万
2025年9月30日 -52.83%
-4億3929万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額(連結)
※1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額
2025/06/27 13:09
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表(連結)
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による財務諸表への影響はありません。
2025/06/27 13:09
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計期間の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計期間の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/27 13:09

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