リーダー電子（6867）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -5102万
2010年9月30日 -35.77%: -6927万
2010年12月31日 -234.58%: -2億3176万
2011年3月31日 -64.37%: -3億8096万
2011年6月30日: -2億2153万
2011年9月30日 -87.43%: -4億1522万
2011年12月31日 -24.48%: -5億1687万
2012年3月31日 -7.65%: -5億5639万
2012年6月30日: -2億7148万
2012年9月30日 -86.69%: -5億683万
2012年12月31日 -85.54%: -9億4040万
2013年3月31日 -37.96%: -12億9741万
2013年6月30日: -1億4247万
2013年9月30日 -214.37%: -4億4790万
2013年12月31日: -2億6781万
2014年3月31日 -29.98%: -3億4810万
2014年6月30日: -5935万
2014年9月30日: 3273万
2014年12月31日 -16.99%: 2717万
2015年3月31日 +452.97%: 1億5028万
2015年6月30日: -1億801万
2015年9月30日: -8767万
2015年12月31日 -32.14%: -1億1585万
2016年3月31日: -6472万
2016年6月30日: -5661万
2016年9月30日 -99.91%: -1億1317万
2016年12月31日: -5545万
2017年3月31日: 6723万
2017年6月30日: -1億5210万
2017年9月30日 -9.26%: -1億6618万
2017年12月31日: 1275万
2018年3月31日 +878.06%: 1億2471万
2018年6月30日: -1億595万
2018年9月30日: 1310万
2018年12月31日 +999.99%: 1億7953万
2019年3月31日 +64.58%: 2億9548万
2019年6月30日 -85.09%: 4404万
2019年9月30日 +101.58%: 8879万
2019年12月31日 +79.96%: 1億5979万
2020年3月31日 +136.6%: 3億7807万
2020年6月30日: -1億1832万
2020年9月30日: 865万
2020年12月31日: -9977万
2021年3月31日: 1億5038万
2021年6月30日: -1650万
2021年9月30日: 1億52万
2021年12月31日 -30.07%: 7030万
2022年3月31日 +115.2%: 1億5129万
2022年6月30日: -2588万
2022年9月30日 -646.32%: -1億9317万
2022年12月31日 -24.48%: -2億4046万
2023年3月31日 -145.95%: -5億9144万
2023年6月30日: 4836万
2023年9月30日 +166.57%: 1億2892万
2023年12月31日 -35.71%: 8287万
2024年3月31日 +7.74%: 8929万
2024年6月30日: -1億3630万
2024年9月30日 -31.27%: -1億7892万
2024年12月31日 -55.4%: -2億7806万
2025年3月31日: -9870万
2025年6月30日: 284万
2025年9月30日: -1億1377万
2025年12月31日 -99.69%: -2億2719万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/30 15:51
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日)第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、連結財務諸表に与える影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日)を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、前連結会計年度の連結財務諸表に与える影響はありません。
2025/06/30 15:51