建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～50年
構築物 7～20年
機械及び装置 7～10年
工具、器具及び備品 2～20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/06/30 14:38

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※4.固定資産売却損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	-千円	6,817千円
土地	-	26,883

2014/06/30 14:38

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※3.固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	34,461千円	219,831千円
機械装置及び運搬具	138	16,405

2014/06/30 14:38

#4 固定資産除却損の注記（連結）

※5.固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	1,317千円	721千円
機械装置及び運搬具	2,284	3

2014/06/30 14:38

#5 有形固定資産等明細表（連結）

2.当期減少額のうち主なものは次のとおりであります。

建物	本社別館 売却	121,572千円
	第一工場 売却	89,329
	第二工場 売却	46,914
土地	本社別館 売却	20,067
	第一工場 売却	401,784
	第二工場 売却	185,000

2014/06/30 14:38

#6 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しております。

場所	用途	種類	減損損失
神奈川県横浜市	事業用資産	建物及び構築物、土地等	182,429千円
石川県金沢市	売却予定資産	建物及び構築物、土地等	12,919
新潟県南魚沼市	売却予定資産	建物及び構築物、土地等	33,732
米国カリフォルニア州	事業用資産	無形固定資産等	25,405

(減損損失の内訳)

	減損損失
建物及び構築物	69,516千円
土地	157,727

(資産のグルーピングの方法)

2014/06/30 14:38

#7 設備投資等の概要

当連結会計年度において実施いたしました設備投資の総額は、23百万円であります。
なお、当連結会計年度において本社別館、第一工場、第二工場の建物及び構築物、土地を売却いたしました。

2014/06/30 14:38

#8 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社は、定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法を採用しております。また、連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 7～10年
工具、器具及び備品 2～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/06/30 14:38