建物(純額)
個別
- 2014年3月31日
- 5億3618万
- 2015年3月31日 -3.41%
- 5億1787万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3~50年
構築物 7~20年
機械及び装置 7年
工具、器具及び備品 2~20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/29 10:05 - #2 固定資産売却損の注記(連結)
- ※4.固定資産売却損の内訳は次のとおりであります。2015/06/29 10:05
前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 建物及び構築物 6,817千円 -千円 工具、器具及び備品 - 4,269 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- ※3.固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。2015/06/29 10:05
前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 建物及び構築物 219,831千円 -千円 機械装置及び運搬具 16,405 - - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5.固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。2015/06/29 10:05
前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 建物及び構築物 721千円 -千円 機械装置及び運搬具 3 442 - #5 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しております。2015/06/29 10:05
(減損損失の内訳)場所 用途 種類 減損損失 神奈川県横浜市 売却予定資産 建物及び構築物、土地 84,635千円 石川県金沢市 売却予定資産 土地 9,240 米国カリフォルニア州 事業用資産 建物及び構築物等 22,782
(資産のグルーピングの方法)減損損失 建物及び構築物 18,619千円 土地 81,421 - #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
当社は、定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法を採用しております。また、連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3~50年
機械装置及び運搬具 2~7年
工具、器具及び備品 2~20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/29 10:05