ガリレイ（6420）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 1億1335万
2010年9月30日 +281.36%: 4億3228万
2010年12月31日 +108.49%: 9億127万
2011年3月31日 +22.7%: 11億584万
2011年6月30日 -71.2%: 3億1849万
2011年9月30日 +171.48%: 8億6464万
2011年12月31日 +61.87%: 13億9957万
2012年3月31日 +46.57%: 20億5132万
2012年6月30日 -68.4%: 6億4817万
2012年9月30日 +122.88%: 14億4464万
2012年12月31日 +57.26%: 22億7178万
2013年3月31日 +52.6%: 34億6685万
2013年6月30日 -64.02%: 12億4721万
2013年9月30日 +104.37%: 25億4900万
2013年12月31日 +42.07%: 36億2142万
2014年3月31日 +40.73%: 50億9646万
2014年6月30日 -82.32%: 9億81万
2014年9月30日 +137.54%: 21億3979万
2014年12月31日 +79.96%: 38億5078万
2015年3月31日 +54.09%: 59億3372万
2015年6月30日 -79.67%: 12億641万
2015年9月30日 +120.79%: 26億6362万
2015年12月31日 +56.61%: 41億7137万
2016年3月31日 +4.05%: 43億4021万
2016年6月30日 -71.28%: 12億4647万
2016年9月30日 +101.49%: 25億1152万
2016年12月31日 +84.58%: 46億3574万
2017年3月31日 +44.97%: 67億2047万
2017年6月30日 -87.21%: 8億5923万
2017年9月30日 +301.19%: 34億4712万
2017年12月31日 +62.79%: 56億1164万
2018年3月31日 +32.15%: 74億1555万
2018年6月30日 -83.2%: 12億4584万
2018年9月30日 +154.6%: 31億7185万
2018年12月31日 +29.88%: 41億1954万
2019年3月31日 +40.52%: 57億8884万
2019年6月30日 -84.7%: 8億8561万
2019年9月30日 +251.28%: 31億1100万
2019年12月31日 +51.08%: 47億
2020年3月31日 +10.32%: 51億8500万
2020年6月30日 -83.51%: 8億5500万
2020年9月30日 +240.23%: 29億900万
2020年12月31日 +24.06%: 36億900万
2021年3月31日 +109.23%: 75億5100万
2021年6月30日 -73.5%: 20億100万
2021年9月30日 +117.84%: 43億5900万
2021年12月31日 +32.76%: 57億8700万
2022年3月31日 +40.61%: 81億3700万
2022年6月30日 -81.9%: 14億7300万
2022年9月30日 +163.27%: 38億7800万
2022年12月31日 +54.56%: 59億9400万
2023年3月31日 +52.52%: 91億4200万
2023年6月30日 -66.98%: 30億1900万
2023年9月30日 +98.41%: 59億9000万
2023年12月31日 +57.51%: 94億3500万
2024年3月31日 +54.97%: 146億2100万
2024年6月30日 -85.32%: 21億4600万
2024年9月30日 +142.64%: 52億700万
2024年12月31日 +59.77%: 83億1900万
2025年3月31日 +42.22%: 118億3100万
2025年9月30日 -54.1%: 54億3000万
2025年12月31日 +75.01%: 95億300万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額

2025/06/24 16:05
#2 その他の包括利益に関する法人税等及び税効果額（連結）: ※2 その他の包括利益に係る法人税等及び税効果額

2025/06/24 16:05
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/24 16:05