建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

(注)1.帳簿価額のうち「その他」は、「工具、器具及び備品」および「ソフトウエア」であり、建設仮勘定を含んでおります。
2.土地の〈 〉は、連結会社以外からの賃貸設備の面積であり土地および建物を賃借しております。
3.提出会社の春日井工場の帳簿価額の「その他」に含まれる製品製造用金型治具のうち、33,911千円は国内当社外注先に無償貸与しております。

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#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法により償却しております。ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(附属設備を除く)については定額法によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2015/06/26 9:02

#3 固定資産売却損の注記（連結）

※2.固定資産売却損の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)		当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	341千円		18,910千円
機械装置及び運搬具	1,504		1,784

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#4 固定資産売却益の注記（連結）

※1.固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)		当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	6,449千円		56,577千円
機械装置及び運搬具	883		3,556

2015/06/26 9:02

#5 固定資産除却損の注記（連結）

※3.固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)		当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	511千円		2,903千円
機械装置及び運搬具	2,522		617

2015/06/26 9:02

#6 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1.当期増加額の主なものは次のとおりであります。

建物	EMCセンター新築工事	441,690千円
ソフトウエア仮勘定	国内新基幹系システム構築費用	419,548千円

2.当期減少額の主なものは次のとおりであります。

2015/06/26 9:02

#7 減損損失に関する注記（連結）

当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。

場所	用途	種類	金額(千円)
愛知県稲沢市	事業用資産	建物及び構築物	56,029
		機械装置及び運搬具	239,164
		その他	18,583
		合計	313,777

当社グループは、は管理会計上の区分等をもとに、事業別に資産のグルーピングを行っております。
当連結会計年度においてITOフィルム部門の事業環境が著しく悪化したため、当該部門の生産設備の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に313,777千円計上しました。

2015/06/26 9:02

#8 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

(2)財政状態の分析
総資産につきましては、現金及び預金の増加1,281百万円、有価証券の増加655百万円、建物の増加241百万円、機械装置の減少257百万円、土地の売却による減少307百万円、建設仮勘定の減少554百万円、無形固定資産の増加363百万円、長期性預金の増加252百万円などにより、前連結会計年度末に比べ1,841百万円増加し33,016百万円となりました。
純資産につきましては、利益剰余金の増加609百万円、為替換算調整勘定の増加1,443百万円などにより、前連結会計年度末と比べて2,157百万円増加し30,385百万円となりました。

2015/06/26 9:02

#9 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(a)有形固定資産(リース資産を除く)
連結財務諸表提出会社
定率法により償却しております。ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(附属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
在外連結子会社
主として定額法によっております。
なお主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2～20年
機械装置及び運搬具 4～8年
(b)無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2015/06/26 9:02