#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)
定率法
但し、平成10年4月1日以降取得の建物(建物附属設備は除く)は、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物…………………………3年～38年
機械及び装置………………6年～12年
工具、器具及び備品………2年～20年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2017/09/08 9:04
#2 有形固定資産等明細表（連結）: 期増加額のうち主なものは次のとおりであります。
建物長野工場厚生棟 229,353千円
機械及び装置長野工場半田印刷検査装置 11,950千円
2017/09/08 9:04
#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産を除く)
定率法
但し、平成10年4月1日以降取得の建物(建物付属設備を除く)は、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物…………………3年～38年
機械装置……………6年～12年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2017/09/08 9:04