高見沢サイバネティックス（6424）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -2億8846万
2010年9月30日: -2億3655万
2010年12月31日 -40.98%: -3億3348万
2011年3月31日: 1億9546万
2011年6月30日: -2億4033万
2011年9月30日 -50.36%: -3億6136万
2011年12月31日 -19.29%: -4億3106万
2012年3月31日: 1億7598万
2012年6月30日: -2億2931万
2012年9月30日 -83.78%: -4億2142万
2012年12月31日 -33.35%: -5億6196万
2013年3月31日: 1億2364万
2013年6月30日: -2億6962万
2013年9月30日 -51.78%: -4億924万
2013年12月31日 -41.78%: -5億8024万
2014年3月31日: 1億6708万
2014年6月30日: -2億8698万
2014年9月30日 -43.01%: -4億1040万
2014年12月31日 -41.97%: -5億8265万
2015年3月31日: 7億5908万
2015年6月30日: -1億7825万
2015年9月30日 -31.63%: -2億3464万
2015年12月31日: -2億858万
2016年3月31日: 2325万
2016年6月30日: -3億7533万
2016年9月30日 -46.06%: -5億4819万
2016年12月31日 -23.09%: -6億7475万
2017年3月31日: 1億1229万
2017年6月30日: -2億3033万
2017年9月30日 -68.51%: -3億8814万
2017年12月31日 -59.74%: -6億2001万
2018年3月31日: 1億3673万
2018年6月30日: -2億1432万
2018年9月30日 -35.82%: -2億9109万
2018年12月31日 -69.7%: -4億9399万
2019年3月31日 -2.64%: -5億705万
2019年6月30日: -2億2078万
2019年9月30日: 1億7911万
2019年12月31日 +63.22%: 2億9236万
2020年3月31日 +164.72%: 7億7395万
2020年6月30日: -2億8378万
2020年9月30日: -2億5502万
2020年12月31日: -5141万
2021年3月31日: 7億8157万
2021年6月30日: -2億541万
2021年9月30日: -1億5611万
2021年12月31日 -100.67%: -3億1326万
2022年3月31日: 1億4647万
2022年6月30日: -3億3139万
2022年9月30日: 63万
2022年12月31日: -1億2424万
2023年3月31日: 5億1207万
2023年6月30日: -1億6020万
2023年9月30日 -28.84%: -2億641万
2023年12月31日: 9338万
2024年3月31日 +817.99%: 8億5728万
2024年6月30日 -82.7%: 1億4831万
2024年9月30日 +164.63%: 3億9248万
2024年12月31日 +20.91%: 4億7455万
2025年3月31日 +119.22%: 10億4032万
2025年6月30日: -1億5657万
2025年9月30日: 1億1436万
2025年12月31日 +36.94%: 1億5660万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/25 16:02
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による財務諸表に与える影響はありません。
2025/06/25 16:02
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表に与える影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、前連結会計年度の連結財務諸表に与える影響はありません。
2025/06/25 16:02