高見沢サイバネティックス(6424)の短期借入金の純増減額(△は減少)の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 8億600万
- 2009年3月31日
- -2億1250万
- 2009年12月31日 -8.24%
- -2億3000万
- 2010年3月31日
- -2億1300万
- 2010年6月30日 -103.76%
- -4億3400万
- 2010年9月30日
- -2億5400万
- 2010年12月31日
- -1400万
- 2011年3月31日
- 3億600万
- 2011年6月30日
- -5億3000万
- 2011年9月30日 -181.13%
- -14億9000万
- 2011年12月31日
- -2億4500万
- 2012年3月31日
- -6000万
- 2012年6月30日 -573.33%
- -4億400万
- 2012年9月30日 -193.94%
- -11億8750万
- 2012年12月31日
- -7850万
- 2013年3月31日
- 2億50万
- 2013年6月30日
- -4億3350万
- 2013年9月30日 -143.11%
- -10億5390万
- 2013年12月31日
- -1億1200万
- 2014年3月31日
- 1億1430万
- 2014年6月30日
- -4億8290万
- 2014年9月30日 -132.1%
- -11億2080万
- 2014年12月31日
- -4億730万
- 2015年3月31日
- -1億5580万
- 2015年6月30日 -130.1%
- -3億5850万
- 2015年9月30日 -124.27%
- -8億400万
- 2015年12月31日
- -7億100万
- 2016年3月31日
- -2億7500万
- 2016年6月30日
- -2億3500万
- 2016年9月30日 -197.87%
- -7億
- 2016年12月31日
- -1750万
- 2017年3月31日
- 3億750万
- 2017年6月30日
- -4億4000万
- 2017年9月30日 -137.5%
- -10億4500万
- 2017年12月31日
- -6億7000万
- 2018年3月31日
- -1億3000万
- 2018年6月30日 -261.54%
- -4億7000万
- 2018年9月30日 -112.77%
- -10億
- 2018年12月31日
- -2億1000万
- 2019年3月31日
- 5億5000万
- 2019年6月30日
- -5億9500万
- 2019年9月30日 -149.58%
- -14億8500万
- 2019年12月31日
- -7億9500万
- 2020年3月31日
- -4億1500万
- 2020年6月30日 -15.66%
- -4億7999万
- 2020年9月30日 -103.13%
- -9億7499万
- 2020年12月31日
- -3999万
- 2021年3月31日 -12.5%
- -4499万
- 2021年9月30日 -999.99%
- -11億1000万
- 2022年3月31日
- -1億3000万
- 2022年9月30日 -753.85%
- -11億1000万
- 2023年3月31日
- -2億7000万
- 2023年9月30日
- -2億2000万
- 2024年3月31日 -315.45%
- -9億1400万
- 2024年9月30日
- -2億600万
- 2025年3月31日 -247.57%
- -7億1600万
- 2025年9月30日 -57.4%
- -11億2700万
- 2026年3月31日
- -9500万
有報情報
- #1 当座貸越契約及び(又は)貸出コミットメントに関する借手の注記(連結)
- います。なお、当期末において本契約に基づく実行残高はありません。2026/06/23 16:01
前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) コミットメントラインの総額 -千円 1,000,000千円 借入実行残高 -千円 -千円 - #2 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- ③ 資金調達に係る流動性リスクの管理2026/06/23 16:01
当社は各担当部署からの報告に基づき、適時に資金計画を作成・更新するとともに手許流動性の維持などにより流動性リスクを管理しております。なお、機動的かつ安定的な資金調達体制を構築し、財務基盤の強化を図るため、取引先1行とコミットメントラインを締結しております。また、連結子会社においても、各担当部署からの報告に基づき適時に資金計画を作成・更新し、手許流動性のリスクを管理しております。
(4) 金融商品の時価等に関する事項についての補足説明