構築物（純額）
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 505万
- 2009年3月31日 -5.94%
- 475万
- 2010年3月31日 -5.09%
- 451万
- 2011年3月31日 +12%
- 505万
- 2012年3月31日 -4.73%
- 481万
- 2013年3月31日 +387.01%
- 2343万
- 2014年3月31日 +8.89%
- 2551万
- 2015年3月31日 -6.89%
- 2376万
- 2016年3月31日 -6.76%
- 2215万
- 2017年3月31日 +142.11%
- 5363万
- 2018年3月31日 -6.98%
- 4989万
- 2019年3月31日 -8.54%
- 4562万
- 2020年3月31日 -7.14%
- 4236万
- 2021年3月31日 +29.91%
- 5504万
- 2022年3月31日 -10.29%
- 4937万
- 2023年3月31日 -11.31%
- 4379万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2023/06/30 9:33
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #2 固定資産除却損の注記（連結）
- ※5.固定資産除却損の主なものは、次のとおりであります。2023/06/30 9:33
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 建物及び構築物 2,536千円 60千円 工具器具備品 2,919 7,588 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (1) 有形固定資産(リース資産を除く)2023/06/30 9:33
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。