日本電産コパル電子（6883）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 4億986万
2010年9月30日 +170.72%: 11億958万
2010年12月31日 +53.77%: 17億621万
2011年3月31日 +45.16%: 24億7680万
2011年6月30日 -63.53%: 9億325万
2011年9月30日 +54.28%: 13億9356万
2011年12月31日 +41.89%: 19億7733万
2012年3月31日 +44.36%: 28億5447万
2012年6月30日 -88.07%: 3億4060万
2012年9月30日 +194.26%: 10億225万
2012年12月31日 +147.25%: 24億7809万
2013年3月31日 +30.94%: 32億4476万
2013年6月30日 -54.73%: 14億6896万
2013年9月30日 +67.74%: 24億6409万
2013年12月31日 +84.3%: 45億4138万
2014年3月31日 +7.43%: 48億7860万
2014年6月30日 -80.06%: 9億7263万
2014年9月30日 +211.07%: 30億2559万
2014年12月31日 +69.53%: 51億2937万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額

2014/06/24 10:39
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「退職給付に関する会計基準」(企業会計基準第26号平成24年5月17日。以下「退職給付会計基準」という。)及び「退職給付に関する会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第25号平成24年5月17日。以下「退職給付適用指針」という。)を、当連結会計年度末より適用し(ただし、退職給付会計基準第35項本文及び退職給付適用指針第67項本文に掲げられた定めを除く。)、退職給付債務から年金資産の額を控除した額を退職給付に係る負債として計上(または、年金資産から退職給付債務の額を控除した額を退職給付に係る資産として計上)する方法に変更し、未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用を退職給付に係る負債に計上いたしました。
退職給付会計基準等の適用については、退職給付会計基準第37項に定める経過的な取扱いに従っており、当連結会計年度末において、当該変更に伴う影響額をその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に加減しております。
この結果、当連結会計年度末において、退職給付に係る負債が1,007,495千円、退職給付に係る資産が35,319千円計上されております。また、その他の包括利益累計額が136,841千円減少しております。なお、1株当たり情報に与える影響は当該箇所に記載しております。
2014/06/24 10:39