日本電子材料（6855）の全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子管部品関連事業の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2013年3月31日: 2700万
2013年9月30日 -59.26%: 1100万
2013年12月31日 +63.64%: 1800万
2014年3月31日 +33.33%: 2400万
2014年9月30日 -37.5%: 1500万
2014年12月31日 +26.67%: 1900万
2015年3月31日 +15.79%: 2200万
2015年9月30日 -90.91%: 200万
2015年12月31日 +100%: 400万
2016年3月31日 +125%: 900万
2016年6月30日 -55.56%: 400万
2016年9月30日 +75%: 700万
2016年12月31日 +71.43%: 1200万
2017年3月31日 +33.33%: 1600万
2017年6月30日 -81.25%: 300万
2017年9月30日 +133.33%: 700万
2017年12月31日 +57.14%: 1100万
2018年3月31日 +27.27%: 1400万
2018年6月30日 -78.57%: 300万
2018年9月30日 +100%: 600万
2018年12月31日 +66.67%: 1000万
2019年3月31日 +30%: 1300万
2019年6月30日 -84.62%: 200万
2019年9月30日 +100%: 400万
2019年12月31日 +50%: 600万
2020年3月31日 +33.33%: 800万
2020年6月30日 -87.5%: 100万
2020年9月30日 +200%: 300万
2020年12月31日 +33.33%: 400万
2021年3月31日 +50%: 600万
2021年6月30日 -83.33%: 100万
2021年9月30日 +200%: 300万
2021年12月31日 +100%: 600万
2022年3月31日 +50%: 900万
2022年12月31日 ±0%: 900万
2023年12月31日 ±0%: 900万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

当社の報告セグメントは、当社の構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会等の意思決定機関が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。
当社は、製品の種類、性質、製造方法等の共通性に基づき、「半導体検査用部品関連事業」及び「電子管部品関連事業」の2つを報告セグメントとしております。
各事業の主要な製品は次のとおりであります。

2025/06/24 12:45

#2 従業員の状況（連結）

2025年3月31日現在

セグメントの名称	従業員数(名)
半導体検査用部品関連事業	1,109
電子管部品関連事業	―
全社(共通)	45

(注) 1. 従業員数は、就業人員(当社グループからグループ外への出向者を除き、グループ外から当社グループへの出向者を含み、また、上席執行役員を除く)を記載しております。
2. 全社(共通)として記載の従業員数は、特定のセグメントに区分できない経理部門等全社統括業務に従事しているものであります。

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#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

b.電子管部品関連事業
電子管部品関連事業につきましては、売上高226百万円(前連結会計年度比0.6%減)、セグメント利益は10百万円(前連結会計年度比23.8%減)となりました。
② キャッシュ・フローの状況

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