- 6840
- 2026/09/09
- 時価
- 74億円
- PER
- 8.48倍
- 2010年以降
- 赤字-396.72倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.6倍
- 2010年以降
- 0.32-4.94倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 0%
- ROE
- 20%
- ROA
- 4.97%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2017年3月31日
- 2億3092万
- 2018年3月31日 -25.82%
- 1億7129万
個別
- 2017年3月31日
- 8億1882万
- 2018年3月31日 -15.07%
- 6億9540万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】2018/07/13 14:33
前連結会計年度(自 平成28年4月1日 至 平成29年3月31日) - #2 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- 5.企業結合日に受け入れた資産及び引き受けた負債の額並びにその主な内訳2018/07/13 14:33
(子会社株式の追加取得)流動資産 69,366千円 固定資産 1,980 〃 資産合計 71,347 〃
1.企業結合の概要 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15年
工具、器具及び備品 5年
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2018/07/13 14:33 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2018/07/13 14:33
- #5 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- 株式の取得により新たにiconic storage株式会社を連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びにiconic storage株式会社株式の取得価額とiconic storage株式会社取得のための支出(純額)との関係は次のとおりです。また、その後の株式交換により、資本剰余金が38,381千円増加しております。2018/07/13 14:33
株式の取得により新たに株式会社HPCテックを連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びに株式会社HPCテック株式の取得価額と株式会社HPCテック取得による収入(純額)との関係は次のとおりです。流動資産 69,366千円 固定資産 1,980 〃 のれん 27,011 〃
当連結会計年度(自 平成29年4月1日 至 平成30年3月31日)流動資産 204,277千円 固定資産 4,951 〃 のれん △10,667 〃 - #6 株式の売却により連結子会社でなくなった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- 株式の売却により㈱ティームエンタテインメントが連結子会社でなくなったことに伴う売却時の資産及び負債の内訳並びに㈱ティームエンタテインメント株式の売却価額と売却による収入は次のとおりであります。2018/07/13 14:33
流動資産 103,160千円 固定資産 30,431 〃 流動負債 △78,784 〃 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (投資活動によるキャッシュ・フロー)2018/07/13 14:33
投資活動による資金の収入は7百万円(前連結会計年度は4百万円の支出)となりました。主な要因は、有形固定資産の取得による支出25百万円、関係会社株式売却による収入47百万円、無形固定資産の取得による支出7百万円によるものであります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー) - #8 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- (3)当該資産除去債務の総額の増減2018/07/13 14:33
前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 期首残高 2,901千円 3,860千円 有形固定資産の取得に伴う増加額 900 〃 - 〃 時の経過による調整額 58 〃 44 〃 - #9 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産2018/07/13 14:33
定率法を採用しております。ただし、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。