石井表記(6336)の建物及び構築物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2009年1月31日
- 55億1352万
- 2010年1月31日 +0.41%
- 55億3585万
- 2011年1月31日 +3.24%
- 57億1500万
- 2012年1月31日 +0.26%
- 57億3010万
- 2013年1月31日 -1.2%
- 56億6140万
- 2014年1月31日 +0.85%
- 57億967万
- 2015年1月31日 +0.27%
- 57億2507万
- 2016年1月31日 +0.1%
- 57億3066万
- 2017年1月31日 -0.02%
- 57億2926万
- 2018年1月31日 +1.29%
- 58億302万
- 2019年1月31日 -0.87%
- 57億5263万
- 2020年1月31日 +0%
- 57億5265万
- 2021年1月31日 -0.77%
- 57億823万
- 2022年1月31日 -0.56%
- 56億7623万
- 2023年1月31日 +1.99%
- 57億8916万
- 2024年1月31日 +0.32%
- 58億797万
- 2025年1月31日 +0.86%
- 58億5800万
- 2026年1月31日 -1.25%
- 57億8500万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2026/04/23 9:31
建物及び構築物 31年~38年
機械装置及び運搬具 6年~12年 - #2 固定資産売却益の注記(連結)
- ※4 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2026/04/23 9:31
前連結会計年度(自 2024年2月1日至 2025年1月31日) 当連結会計年度(自 2025年2月1日至 2026年1月31日) 土地 -百万円 62百万円 建物及び構築物 - 7 機械装置 5 - - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※6 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2026/04/23 9:31
前連結会計年度(自 2024年2月1日至 2025年1月31日) 当連結会計年度(自 2025年2月1日至 2026年1月31日) 建物及び構築物 -百万円 8百万円 機械装置 1 0 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。2026/04/23 9:31
当社グループは、原則として、事業用資産については事業の種類を考慮してグルーピングを行い、遊休資産等については個別資産ごとにグルーピングを行っております。用途 場所 種類 減損損失額 ディスプレイ及び電子部品事業用資産 広島県福山市 機械装置及び運搬具 86百万円 遊休資産 広島県福山市 建物及び構築物 0百万円 土地 0百万円 機械装置及び運搬具 9百万円 中国上海市 機械装置及び運搬具 1百万円 工具、器具及び備品 0百万円
ディスプレイ及び電子部品事業用資産については、営業利益が継続してマイナスであるため、当該資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額86百万円を減損損失として特別損失に計上しております。回収可能価額は正味売却価額により測定しており、建物、土地については不動産鑑定評価額等により評価し、その他の資産は売却見込みがないため正味売却価額は零としております。 - #5 遊休資産に関する注記(連結)
- ※2 遊休資産として以下のものが含まれております。2026/04/23 9:31
前連結会計年度(2025年1月31日) 当連結会計年度(2026年1月31日) 建物及び構築物 316百万円 268百万円 土地 436 290 - #6 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- なお、当連結会計年度においてディスプレイ及び電子部品事業用資産について、営業活動から生ずる損益(本社費等配賦後)が継続してマイナスとなり、減損の兆候が認められたため、減損の認識の判定及び測定を行った結果、当該資産グループから得られる割引前将来キャッシュ・フローの総額がその帳簿価額を下回ったため、減損損失を認識し、当該資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額86百万円を減損損失として特別損失に計上しております。2026/04/23 9:31
なお、回収可能価額は正味売却価額により測定しており、建物及び構築物、土地については不動産鑑定評価額等により評価しております。
② 主要な仮定