石井表記（6336）の仕掛品の推移 - 通期

【期間】

通期
全期間

連結

2010年1月31日: 12億1927万
2011年1月31日 -11.59%: 10億7797万
2012年1月31日 -33.69%: 7億1478万
2013年1月31日 -31.81%: 4億8738万
2014年1月31日 -2.73%: 4億7406万
2015年1月31日 +78.6%: 8億4668万
2016年1月31日 -24.12%: 6億4249万
2017年1月31日 +160.14%: 16億7139万
2018年1月31日 +0.59%: 16億8129万
2019年1月31日 -33.72%: 11億1440万
2020年1月31日 +45.94%: 16億2636万
2021年1月31日 -31.58%: 11億1282万
2022年1月31日 -7.72%: 10億2694万
2023年1月31日 +32.46%: 13億6027万
2024年1月31日 -18.9%: 11億312万
2025年1月31日 -12.97%: 9億6000万
2026年1月31日 +2.6%: 9億8500万

個別

2009年1月31日: 14億1090万
2010年1月31日 -14.59%: 12億503万
2011年1月31日 -13.62%: 10億4095万
2012年1月31日 -32.16%: 7億621万
2013年1月31日 -31.95%: 4億8061万
2014年1月31日 -2.28%: 4億6963万
2015年1月31日 +78.45%: 8億3808万
2016年1月31日 -23.88%: 6億3796万
2017年1月31日 +116.82%: 13億8321万
2018年1月31日 -0.75%: 13億7281万
2019年1月31日 -21.94%: 10億7162万
2020年1月31日 +50.84%: 16億1643万
2021年1月31日 -37.93%: 10億339万
2022年1月31日 -1.89%: 9億8438万
2023年1月31日 +33.91%: 13億1820万
2024年1月31日 -19.09%: 10億6660万
2025年1月31日 -16.84%: 8億8700万
2026年1月31日 -10.82%: 7億9100万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: 価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
② 棚卸資産
製品・仕掛品については当社及び国内連結子会社は個別法による原価法(ただし、金属・樹脂印刷及びプリント基板は移動平均法による原価法)(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
原材料については当社及び株式会社CAPを除く国内連結子会社は移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)、株式会社CAPは先入先出法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
貯蔵品については当社及び国内連結子会社は最終仕入原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
在外連結子会社のうち、上海賽路客電子有限公司及び上海賽路客供応鏈科技有限公司は総平均法による低価法、その他の在外連結子会社においては先入先出法による低価法を採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2025/04/30 9:40
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: ② 棚卸資産
製品・仕掛品については当社及び国内連結子会社は個別法による原価法(ただし、金属・樹脂印刷及びプリント基板は移動平均法による原価法)(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
原材料については当社及び株式会社CAPを除く国内連結子会社は移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)、株式会社CAPは先入先出法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
2025/04/30 9:40
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: (2) 棚卸資産の評価基準及び評価方法
製品、仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
2025/04/30 9:40