- 6797
- 2026/09/15
- 時価
- 155億円
- PER 予
- 25.41倍
- 2010年以降
- 赤字-27.33倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.6倍
- 2010年以降
- 0.2-0.76倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 4.14%
- ROE 予
- 2.37%
- ROA 予
- 2.01%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2019年3月31日
- 47億6995万
- 2020年3月31日 -8.28%
- 43億7480万
個別
- 2019年3月31日
- 46億7385万
- 2020年3月31日 -3.85%
- 44億9393万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2020/07/02 14:04
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ース資産の内容2020/07/02 14:04
有形固定資産
情報装置事業における車両(「車両運搬具」)であります。 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3~38年
機械及び装置 7~17年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
自社利用ソフトウエア 5年
販売目的ソフトウエア 3年
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/07/02 14:04 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
2020/07/02 14:04前連結会計年度
(自 2018年4月1日
至 2019年3月31日)当連結会計年度
(自 2019年4月1日
至 2020年3月31日)建物及び構築物 47,164千円 36,502千円 機械装置及び運搬具 5,974 8,931 その他 184,213 24,520 計 237,353 69,954 - #5 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。2020/07/02 14:04 - #6 有形固定資産等明細表(連結)
- ④【附属明細表】2020/07/02 14:04
【有形固定資産等明細表】
(単位:千円) - #7 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- e>2020/07/02 14:04
※2 前連結会計年度に株式の取得により新たに連結子会社となった会社の資産及び負債の主な内訳
株式の取得により新たに株式会社インフォメックス松本を連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びに株式会社インフォメックス松本の株式の取得価額と株式会社インフォメックス松本取得のための支出(純額)との関係は次のとおりであります。流動資産 346,650 千円 固定資産 21,400 のれん 128,447 - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (資産)2020/07/02 14:04
当連結会計年度末における流動資産は15,778百万円(前年同期14,248百万円)となり、1,529百万円の増加となりました。これは主に、現金及び預金(前年同期比138百万円減)が減少したものの、受取手形及び売掛金(前年同期比1,095百万円増)、仕掛品(前年同期比269百万円増)が増加したことによるものであります。固定資産は4,374百万円(前年同期4,769百万円)となり、395百万円の減少となりました。これは主に、有形固定資産(108百万円減)、投資その他の資産(302百万円減)が減少したことによるものであります。
この結果、資産合計は20,153百万円(前年同期19,018百万円)となり、前連結会計年度末と比べ1,134百万円の増加となりました。 - #9 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2020/07/02 14:04
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法 - #10 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- なお、貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定しております。2020/07/02 14:04
3.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く) - #11 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3~45年
機械装置及び運搬具 4~17年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
自社利用ソフトウエア 5年
販売目的ソフトウエア 3年
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/07/02 14:04