6786 RVH

6786
2026/08/28
時価
12億円
PER
41.2倍
2010年以降
赤字-125.86倍
(2010-2026年)
PBR
1.62倍
2010年以降
0.19-4.73倍
(2010-2026年)
配当 予
0%
ROE
3.82%
ROA
1.73%
資料
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RVH(6786)の賞与引当金の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
1643万
2009年3月31日 -0.49%
1635万
2010年3月31日 -4.04%
1569万
2011年3月31日 -2.8%
1525万
2011年9月30日 -28.22%
1094万
2011年12月31日 -35.18%
709万
2012年12月31日 -28.95%
504万
2013年3月31日 +49.1%
751万
2013年6月30日 -83.97%
120万
2013年9月30日 +283.07%
461万
2013年12月31日 -75.87%
111万
2014年3月31日 +999.99%
1543万
2014年6月30日 -26.56%
1133万
2014年9月30日 +75.01%
1983万
2014年12月31日 -96.38%
71万
2015年3月31日 +999.99%
2537万
2015年6月30日 -98.59%
35万
2015年9月30日 +999.99%
1668万
2015年12月31日 -96.64%
56万
2016年3月31日 +999.99%
2億9007万
2016年6月30日 -14%
2億4945万
2016年9月30日 -17.34%
2億620万
2016年12月31日 -51.24%
1億53万
2017年3月31日 +151.62%
2億5297万
2017年6月30日 +51.02%
3億8204万
2017年9月30日 +1.56%
3億8800万
2017年12月31日 -47.68%
2億300万
2018年3月31日 +76.35%
3億5800万
2018年6月30日 +44.41%
5億1700万
2018年9月30日 -31.53%
3億5400万
2018年12月31日 -18.64%
2億8800万
2019年3月31日 +4.86%
3億200万
2019年6月30日 +36.42%
4億1200万
2019年9月30日 -24.51%
3億1100万
2019年12月31日 -32.8%
2億900万
2020年3月31日 -6.22%
1億9600万
2020年6月30日 -100%
0
2020年9月30日
1400万
2020年12月31日 -100%
0
2021年3月31日
500万
2021年6月30日 -86.3%
68万
2021年9月30日 +999.99%
1956万
2021年12月31日 -94.58%
106万
2022年3月31日 +999.99%
1964万
2022年6月30日 -52.12%
940万
2022年9月30日 +218.56%
2996万
2022年12月31日 -63.72%
1087万
2023年3月31日 +86.05%
2022万
2023年6月30日 -43.84%
1136万
2023年9月30日 +201.28%
3422万
2023年12月31日 -67.47%
1113万
2024年3月31日 +114.96%
2393万
2024年6月30日 -47.76%
1250万
2024年9月30日 +199.86%
3748万
2024年12月31日 -71.7%
1060万
2025年3月31日 +103.15%
2155万
2025年6月30日 -44.85%
1188万
2025年9月30日 +207.28%
3652万
2025年12月31日 -65.17%
1272万
2026年3月31日 +100.75%
2553万
2026年6月30日 -49.93%
1278万

個別

2008年3月31日
1643万
2009年3月31日 -0.49%
1635万
2010年3月31日 -4.04%
1569万
2011年3月31日 -2.8%
1525万
2012年3月31日 -35.45%
984万
2013年3月31日 -23.65%
751万
2014年3月31日 -76.37%
177万
2023年3月31日 +87.78%
333万
2024年3月31日 -21.14%
263万
2025年3月31日 ±0%
263万
2026年3月31日 +15.44%
303万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
賞与引当金繰入額7,69413,5972026/06/25 15:33
#2 会計方針に関する事項(連結)
棚卸資産
商品及び製品………最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)及び総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
仕掛品………………移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)及び個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
原材料及び貯蔵品…最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)及び総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2~18年
機械装置及び運搬具 2~9年
工具、器具及び備品 4~10年
また、取得価額が10万円以上20万円未満の資産については、法人税法の規定に基づき3年間で均等償却する方法を採用しております。2026/06/25 15:33
#3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
棚卸資産の評価基準及び評価方法
該当事項はありません。
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法によっております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
主な耐用年数は以下の通りであります。
建物 8~15年
工具、器具及び備品 4~10年
なお、取得価額が10万円以上20万円未満の資産については、法人税法の規定に基づき3年間で均等償却する方法を採用しております。2026/06/25 15:33

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