訂正有価証券報告書-第20期(平成25年1月1日-平成25年12月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
建物(附属設備を除く)については定額法、その他については定率法を採用しています。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 10年～50年
車両運搬具 2年～5年
工具、器具及び備品 4年～8年
② 無形固定資産
自社利用ソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間に基づく定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
ソフトウェア 5年