- 6769
- 2026/09/03
- 時価
- 141億円
- PER 予
- 113.53倍
- 2009年以降
- 赤字-154.1倍
(2009-2025年) - PBR
- 1.4倍
- 2009年以降
- 赤字-2.91倍
(2009-2025年) - 配当 予
- 1.31%
- ROE 予
- 1.24%
- ROA 予
- 1.03%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ザインエレクトロニクス(6769)の役員賞与引当金の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年12月31日
- 1400万
- 2009年12月31日 +35.71%
- 1900万
- 2010年12月31日 -36.84%
- 1200万
- 2012年12月31日 -12.5%
- 1050万
- 2013年12月31日 +23.81%
- 1300万
- 2014年12月31日 +15.38%
- 1500万
- 2015年12月31日 -18.67%
- 1220万
- 2018年12月31日 -14.84%
- 1038万
- 2019年12月31日 +5.66%
- 1097万
- 2021年12月31日 +17.98%
- 1295万
- 2022年12月31日 +3.67%
- 1342万
- 2024年12月31日 -17.59%
- 1106万
個別
- 2008年12月31日
- 1400万
- 2009年12月31日 +35.71%
- 1900万
- 2010年12月31日 -36.84%
- 1200万
- 2012年12月31日 -12.5%
- 1050万
- 2013年12月31日 +23.81%
- 1300万
- 2014年12月31日 +15.38%
- 1500万
- 2015年12月31日 -18.67%
- 1220万
- 2018年12月31日 -14.84%
- 1038万
- 2019年12月31日 +5.66%
- 1097万
- 2021年12月31日 +17.98%
- 1295万
- 2022年12月31日 +3.67%
- 1342万
- 2024年12月31日 -17.59%
- 1106万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※1 販売費及び一般管理費のうち主なもの2026/03/26 14:46
前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 賞与引当金繰入額 20,361 24,147 役員賞与引当金繰入額 11,065 - - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 役員賞与引当金
役員の賞与支給に備えるため、将来の支給見込額のうち、当連結会計年度に負担すべき額を計上しております。
(4)退職給付に係る会計処理の方法
退職給付に係る負債および退職給付費用の計算に、退職給付に係る期末自己都合要支給額を退職給付債務とする方法を用いた簡便法を採用しております。
(5)重要な収益および費用の計上基準
商品又は製品の販売に係る収益は、顧客との販売契約に基づいて商品又は製品を引き渡した時点において履行義務が充足されると判断していることから、当該商品又は製品の引渡時点で収益を認識しております。
なお、「収益認識に関する会計基準の適用指針」に定める代替的な取扱いを適用し、商品又は製品の販売において、出荷時から当該商品又は製品の支配が顧客に移転される時までの期間が通常の期間である場合には、出荷時に収益を認識しております。
(6)連結キャッシュ・フロー計算書における資金の範囲
手許現金、要求払預金および取得日から3か月以内に満期日の到来する流動性の高い、容易に換金可能であり、かつ、価値の変動について僅少なリスクしか負わない短期的な投資からなっております。2026/03/26 14:46 - #3 引当金明細表(連結)
- 2026/03/26 14:46
区分 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 賞与引当金 41,040 49,086 41,040 49,086 役員賞与引当金 11,065 - 11,065 - - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 役員賞与引当金
役員の賞与支給に備えるため、将来の支給見込額のうち当事業年度に負担すべき額を計上しております。
4 収益および費用の計上基準
商品又は製品の販売に係る収益は、顧客との販売契約に基づいて商品又は製品を引き渡した時点において履行義務が充足されると判断していることから、当該商品又は製品の引渡時点で収益を認識しております。
なお、「収益認識に関する会計基準の適用指針」に定める代替的な取扱いを適用し、商品又は製品の販売において、出荷時から当該商品又は製品の支配が顧客に移転される時までの期間が通常の期間である場合には、出荷時に収益を認識しております。2026/03/26 14:46