- 6769
- 2026/08/31
- 時価
- 144億円
- PER 予
- 115.7倍
- 2009年以降
- 赤字-154.1倍
(2009-2025年) - PBR
- 1.43倍
- 2009年以降
- 赤字-2.91倍
(2009-2025年) - 配当 予
- 1.28%
- ROE 予
- 1.24%
- ROA 予
- 1.03%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
無形固定資産
連結
- 2019年12月31日
- 5億2852万
- 2020年12月31日 -24.81%
- 3億9741万
個別
- 2019年12月31日
- 431万
- 2020年12月31日 -7.73%
- 398万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については社内における利用可能期間(5年)に基づいて償却しております。2021/05/13 9:07 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- たな卸資産の評価基準および評価方法
a 商品及び製品
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
b 原材料及び仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法を採用しております。
ただし、建物および2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 8~40年
車両運搬具 5~6年
工具器具備品 2~15年2021/05/13 9:07 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- たな卸資産の評価基準および評価方法
① 商品及び製品
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算定)を採用しております。
② 原材料及び仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算定)を採用しております。
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法を採用しております。
ただし、建物および2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8~40年
工具器具備品 2~15年2021/05/13 9:07