OSGコーポレーション（6757）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2011年4月30日: 1270万
2011年7月31日 +999.99%: 2億854万
2011年10月31日 -25.02%: 1億5637万
2012年1月31日 +43.13%: 2億2382万
2012年4月30日 -99.43%: 128万
2012年7月31日 +999.99%: 5791万
2012年10月31日 +140.42%: 1億3923万
2013年1月31日 +67.09%: 2億3264万
2013年4月30日: -952万
2013年7月31日: 1億2632万
2013年10月31日 -12.52%: 1億1051万
2014年1月31日 +70.27%: 1億8817万
2014年4月30日: -6780万
2014年7月31日: 9164万
2014年10月31日 +21.44%: 1億1128万
2015年1月31日 +82.54%: 2億314万
2015年4月30日 -96.29%: 753万
2015年7月31日 +999.99%: 1億8063万
2015年10月31日 +18.69%: 2億1440万
2016年1月31日 +21.72%: 2億6098万
2016年4月30日 -80.48%: 5095万
2016年7月31日 +253.95%: 1億8034万
2016年10月31日 +22.55%: 2億2101万
2017年1月31日 +32.18%: 2億9213万
2017年4月30日: -1億5949万
2017年7月31日: -1億2968万
2017年10月31日: -1億2769万
2018年1月31日 -84.16%: -2億3516万
2018年4月30日: 1億1492万
2018年7月31日 +90.74%: 2億1920万
2018年10月31日 +4.18%: 2億2836万
2019年1月31日 -55.79%: 1億96万
2019年4月30日 -85.44%: 1470万
2019年7月31日 +999.99%: 1億9930万
2019年10月31日 +48.87%: 2億9670万
2020年1月31日 +54.94%: 4億5973万
2020年4月30日 -56.27%: 2億104万
2020年7月31日 +133.78%: 4億7000万
2020年10月31日 +38.06%: 6億4890万
2021年1月31日 +24.37%: 8億705万
2021年4月30日 -72.67%: 2億2058万
2021年7月31日 +121.66%: 4億8892万
2021年10月31日 +33.95%: 6億5492万
2022年1月31日 +21.52%: 7億9583万
2022年4月30日 -89.6%: 8273万
2022年7月31日 +162.81%: 2億1742万
2022年10月31日 +26.57%: 2億7519万
2023年1月31日 -23.1%: 2億1161万
2023年4月30日 -98.95%: 221万
2023年7月31日 +999.99%: 1億799万
2023年10月31日 -35.91%: 6921万
2024年1月31日: -3960万
2024年4月30日: -662万
2024年7月31日: 5207万
2024年10月31日 -92.41%: 395万
2025年1月31日: -7628万
2025年4月30日: 4760万
2025年7月31日 +175.28%: 1億3105万
2025年10月31日: -2535万
2026年1月31日: 4797万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税額及び税効果額

2026/04/24 11:40
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号令和4年10月28日。以下「令和4年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、令和4年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号令和4年10月28日。以下「令和4年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。これによる連結財務諸表に与える影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、令和4年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。これによる前連結会計年度の連結財務諸表に与える影響はありません。
2026/04/24 11:40