- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物 50年
工具、器具及び備品 2年~12年
(2)無形固定資産
自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)長期前払費用
定額法を採用しております。2019/05/29 12:32 - #2 研究開発活動
5【研究開発活動】
当社グループは、RAID製品の心臓部、「RAIDコントローラ」のソフトウエア開発に軸足を置き、限られた人的資源の中で当社グループの個性が出せる製品をタイムリーに開発/出荷できるような体制を取っています。「RAIDコントローラ」のソフトウエアを自社開発することにより、日本市場のニーズに合った仕様を盛り込んだり、お客様のご要望に沿った特徴のある製品にすることが可能と考えています。また、お客様に対しては、メーカだからこそ可能となる技術的に深く掘下げた技術サポートを提供し、長期に亘ってお客様のご愛顧を頂くことを可能とします。また、開発した「RAIDコントローラ」を応用した派生製品や製品カスタマイズによるOEM製品の提供などのビジネスチャンス拡大にも寄与するものです。
今後当社グループが取り組んでいる研究テーマは、次のとおりであります。
2019/05/29 12:32- #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
(投資活動によるキャッシュ・フロー)
投資活動の結果使用した資金は47,722千円(前連結会計年度は17,616千円の使用)でありました。これは主に、非上場株式の追加取得30,000千円、検査用測定器等の有形固定資産の取得12,812千円、ソフトウエアの無形固定資産の取得4,910千円等によるものであります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)
2019/05/29 12:32- #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
② 無形固定資産
自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ 長期前払費用
2019/05/29 12:32- #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
(2)無形固定資産
自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)長期前払費用
2019/05/29 12:32- #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物 50年
工具、器具及び備品 2年~12年
② 無形固定資産
自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ 長期前払費用
定額法を採用しております。2019/05/29 12:32