ヘリオステクノホールディング（6927）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -7539万
2010年9月30日: 1億5715万
2010年12月31日 +68.14%: 2億6423万
2011年3月31日 +33.58%: 3億5295万
2011年6月30日: -1億5309万
2011年9月30日 -63.79%: -2億5075万
2011年12月31日 -360.7%: -11億5523万
2012年3月31日 -8.93%: -12億5841万
2012年6月30日: 2387万
2012年9月30日: -7306万
2012年12月31日: 962万
2013年3月31日 +999.99%: 4億6712万
2013年6月30日 -65.03%: 1億6335万
2013年9月30日 +122.18%: 3億6293万
2013年12月31日 -10.69%: 3億2415万
2014年3月31日 +193.14%: 9億5021万
2014年6月30日 -82.69%: 1億6449万
2014年9月30日 +7.52%: 1億7687万
2014年12月31日 +61.93%: 2億8641万
2015年3月31日 +175.37%: 7億8868万
2015年6月30日 -27.98%: 5億6804万
2015年9月30日 -0.71%: 5億6403万
2015年12月31日 +32.95%: 7億4990万
2016年3月31日 +6.19%: 7億9630万
2016年6月30日 -35.31%: 5億1513万
2016年9月30日 +34.03%: 6億9044万
2016年12月31日 +51.47%: 10億4579万
2017年3月31日 +13.3%: 11億8486万
2017年6月30日: -2億2896万
2017年9月30日: 13億6946万
2017年12月31日 +52.29%: 20億8550万
2018年3月31日 +9.16%: 22億7656万
2018年6月30日 -81.33%: 4億2513万
2018年9月30日 +148.86%: 10億5799万
2018年12月31日 +26.51%: 13億3851万
2019年3月31日 +25.87%: 16億8481万
2019年6月30日: -6283万
2019年9月30日: 4882万
2019年12月31日 +71.87%: 8391万
2020年3月31日 +524.27%: 5億2384万
2020年6月30日: -9401万
2020年9月30日 -27.13%: -1億1952万
2020年12月31日: 10億8361万
2021年3月31日 -16.83%: 9億126万
2021年6月30日 -91%: 8107万
2021年9月30日 -3.56%: 7819万
2021年12月31日 +55.7%: 1億2174万
2022年3月31日 +270.5%: 4億5106万
2022年6月30日 -66.17%: 1億5259万
2022年9月30日 +300.71%: 6億1145万
2022年12月31日 -7.85%: 5億6342万
2023年3月31日 +149.96%: 14億831万
2023年6月30日 -90.46%: 1億3435万
2023年9月30日 +70.33%: 2億2884万
2023年12月31日 +58.57%: 3億6288万
2024年3月31日 +253.28%: 12億8199万
2024年6月30日 -66.47%: 4億2988万
2024年9月30日 -50.56%: 2億1254万
2024年12月31日 +43.4%: 3億477万
2025年3月31日 +81.84%: 5億5421万
2025年6月30日 -96.81%: 1767万
2025年9月30日 +999.99%: 4億7953万
2025年12月31日 +315.61%: 19億9299万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/18 16:29
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による財務諸表への影響はありません。
2025/06/18 16:29
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響は軽微であります。
2025/06/18 16:29