オプトエレクトロニクス（6664）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2011年2月28日
- -4756万
- 2011年5月31日
- 1億6168万
- 2011年8月31日 +54.37%
- 2億4960万
- 2011年11月30日 -68.96%
- 7746万
- 2012年2月29日 +56.08%
- 1億2090万
- 2012年5月31日 +227.5%
- 3億9598万
- 2012年8月31日 -59.52%
- 1億6031万
- 2012年11月30日 +110.91%
- 3億3810万
- 2013年2月28日 +45.96%
- 4億9349万
- 2013年5月31日 +54.27%
- 7億6130万
- 2013年8月31日 +31.24%
- 9億9916万
- 2013年11月30日 +23.9%
- 12億3797万
- 2014年2月28日 -88.21%
- 1億4599万
- 2014年5月31日 -10.67%
- 1億3042万
- 2014年8月31日 +110.3%
- 2億7427万
- 2014年11月30日 +104.81%
- 5億6174万
- 2015年2月28日 -28.68%
- 4億63万
- 2015年5月31日 -52.83%
- 1億8896万
- 2015年8月31日 +219.33%
- 6億341万
- 2015年11月30日 -15.72%
- 5億855万
- 2016年2月29日
- -1362万
- 2016年5月31日 -413.68%
- -7001万
- 2016年8月31日 -722.45%
- -5億7580万
- 2016年11月30日
- -5億4241万
- 2017年2月28日
- 5億2597万
- 2017年5月31日 -13.21%
- 4億5647万
- 2017年8月31日 +45.24%
- 6億6299万
- 2017年11月30日 -80.79%
- 1億2734万
- 2018年2月28日 -22.34%
- 9889万
- 2018年5月31日
- -1億1146万
- 2018年8月31日
- 487万
- 2018年11月30日 +999.99%
- 1億9157万
- 2019年2月28日 -76.79%
- 4446万
- 2019年5月31日 +281.67%
- 1億6972万
- 2019年8月31日 -91.16%
- 1500万
- 2019年11月30日
- -4億6322万
- 2020年2月29日 -125.46%
- -10億4436万
- 2020年5月31日 -14.53%
- -11億9613万
- 2020年8月31日
- -11億4899万
- 2020年11月30日
- -10億3949万
- 2021年2月28日
- 2億3015万
- 2021年5月31日 +270.16%
- 8億5196万
- 2021年8月31日 +41.64%
- 12億671万
- 2021年11月30日 -38.08%
- 7億4714万
- 2022年2月28日 -75.65%
- 1億8195万
- 2022年5月31日 +190.12%
- 5億2787万
- 2022年8月31日 +77.59%
- 9億3747万
- 2022年11月30日 -10.47%
- 8億3934万
- 2023年2月28日
- -2億875万
- 2023年5月31日
- -2億441万
- 2023年8月31日
- 1億5012万
- 2023年11月30日
- -3億1781万
- 2024年2月29日
- -2億6880万
- 2024年5月31日
- -1億3698万
- 2024年8月31日
- 2億1891万
- 2024年11月30日
- -6億6528万
- 2025年2月28日
- 2億1613万
- 2025年5月31日 -58.89%
- 8885万
- 2025年8月31日 +177.46%
- 2億4654万
- 2025年11月30日 +8.59%
- 2億6771万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/02/26 16:37
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2026/02/26 16:37
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
